Earth Companyは、日本企業の経営層・管理職 1,000人を対象に「自社におけるSDGsやサステナビリティの取組み」に対する意識や行動に関するインターネット調査を実施。その結果を発表した。
調査結果
インターネット調査に回答した経営層・管理職のうち、47％が「自社の取り組みはグリーンウォッシュ・SDGsウォッシュになっていると感じている」と回答。また、48％は「SDGsやサステナビリティの重要性に共感していない」と回答した。
さらに53％が「SDGsやサステナビリティに取組む際に心理要因がボトルネックになっている」と感じており、72％の回答者が「自社がこれから生き残るために、より本質的に、SDGsやサステナビリティに関する事業や人材育成に取組むべき」と考えているのに対し、実際に「SDGsに対して本質的に取り組む人材育成を行っている」という回答は4％という結果になった。
自社の商品やサービスがサステナブルなものだと思うかたずねた。50％～60％の経営層・管理職は「どちらでもない」または「そう思わない」と回答し、とくに非上場企業では自社の商品やサービスがサステナブルだと思う割合が小さくなった。
上場企業においては「より本質的に、SDGsやサステナビリティに関する人材育成に取り組むべき」と考える割合が非上場企業に対して高くなった。また、現状何らかの人材育成に取り組んでいるという企業が約半数にのぼった。一方、十分にできているという企業は全体で4％という結果になった。
