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定期誌『MarkeZine』では、マーケティングの最新情報を厳選して、年12回、毎月お届けします。業界のキーパーソンへの独自取材や、注目テーマやトレンドを解説する特集など、ここでしか読めないオリジナル情報が満載です。
第62号（2021年2月号）のテーマは、「D2Cビジネス成功の法則」です。SNS利用の拡大に伴い、デジタルを主軸に展開するD2Cブランドが急増しています。流通コストの削減や顧客と直接コミュニケーションを取れるなどのメリットがある一方で、膨大な情報があふれるネット上では見つけてもらうことすらできないなどの課題もあるD2Cビジネス。拡大する市場において、リードするブランドになるためには何が必要なのでしょうか。成功ブランドの戦略からヒントを探ります。
創業60周年を迎えた2020年、インテージは11月に4日間にわたるオンラインセミナー「INTAGE FORUM2020」を開催。掲げたテーマは「Reborn」だ。約2年前から代表取締役社長を務める檜垣歩氏は、2020年を「『生活者理解』がキーワードになった年だった」と振り返る。マーケティングリサーチは事業戦略、ひいては経営戦略の入り口から携われることが醍醐味だと語る檜垣氏に、企業ニーズの変化と今後のマーケティングリサーチの有用性についてうかがった。
自社ブランドSENN、iwaigami（スマイルズ、KIGIらと共同運営）を運営しながらD2Cブランド開発や運用支援を行うTO NINE。支援事業としてこれまでに100社を超えるD2Cブランドをサポートしてきた同社の吉岡芳明氏は、D2Cブランドの本質を「顧客と向き合うこと」と話す。D2Cがブームとなり、その意味が拡張していく今、顧客から支持されるD2Cブランドの特長や、ブランドの「立ち振る舞い」を吉岡氏に聞く。
D2Cは中間流通業者を通さず、自社ECサイトを通じて顧客に製品を直接販売するビジネスモデルだ。この「ECを通じた直接販売」という点に着目すると、従来のEC事業と同じように思えるが、その違いはどこにあるのか。Eコマースエバンジェリストの川添隆氏に、その違いとD2C時代のECのあり方について尋ねた。
小売の流通経路を利用せず、商品を消費者に直接ECで販売するD2C。過去10年でD2Cが急成長した米国では既に伸びが鈍化し、ユニークな特徴を備えた強者が生き残る淘汰期に入った。米国の「D2C2.0」から、日本の小売業界は何が学べるのだろうか。
元Facebook Japan代表の長谷川晋氏が2019年に立ち上げたMOON-X。クラフトビールブランドの「CRAFT X」からはじまり、現在は男性用スキンケアブランドの「SKIN X」、女性用スキンケアブランドの「BITOKA」の3ブランドを展開している。「日本のすばらしいモノづくりの作り手、消費者、そして企業との“共創”を通じて新しいJAPAN BRANDを確立したい」と話す長谷川氏に、MOON-Xを立ち上げた理由、ブランドをグロースさせるための戦略について尋ねた。
2019年2月にブランドを立ち上げて以降、自社ECのみならず600以上の店舗で商品を展開する注目のD2Cブランド「PHOEBE BEAUTY UP（フィービービューティーアップ）」。同ブランドを立ち上げたDINETTEのCEO＆Founderである尾崎美紀氏に、ブランド立ち上げの背景や成長の軌跡、D2Cブランドを成功させるための秘訣を聞いた。
コロナ禍の影響を受け、ECシフトの流れが加速している。オフラインでの顧客接点が限られていくなかで、EC運用の必要性を感じている事業者も多いのではないでしょうか。本稿では、ECをより効果的に運用する方法、またニューノーマル時代に起きると予想される3つの変化について解説します。
生活者の購買行動の一端である決済行動の変化を理解することは、多くのマーケターにとって無視できない領域と言えるだろう。そこで本記事では、決済行動のログデータから見えてきた、この1年の生活者の決済行動の変化を、デモグラフィック属性と意識の特徴を踏まえて紹介していく。
米国やグローバルにおける広告・マーケティング業界の最新情報をまとめたベストインクラスプロデューサーズ発行の『BICP MAD MAN Report』。そのカットアップ版をお届けする本連載。今回は日本でも認知度の高まる「ゼロパーティ・データ」を取り巻くトレンドを読み解く。