EMCコーポレーションが行った調査によると、アジア太平洋地域および日本の企業2500社のうち81％ （日本では89％）が災害発生後の完全復旧に不安があると回答。また、71％（同50％）が、過去1年間にデータ損失またはシステム・ダウン（もしくは両方）を経験していることが明らかになった。
データ損失とシステム・ダウンの主原因のトップ3は、「ハードウェアの障害」「データの破損」「電力供給の問題」。データ損失とシステム・ダウンによる最も大きな影響として、42％の企業が従業員の生産性の低下を挙げている。
バックアップ・コピーをオフサイトで保管している企業のうち、今でもリカバリにテープを使用している企業は44％（同58％）、CD-ROMを使用している企業は37％となっている。ただし、62％（同66％）の企業がすでにディスク・ベースのストレージを使用。テープを使用している企業の83％（同68％）がテープからの完全な切替えを希望している。
【調査概要】
『The Disaster Recovery Survey 2012: Asia Pacific and Japan』
EMCの委託を受けてVanson Bourne社が実施。
調査対象は、日本、オーストラリア、中国、インド、韓国、インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイにおける、官民両方を網羅した組織・企業でITに関する意思決定権者2500名。
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