音声入力や翻訳など、AIは生活のあらゆるシーンで使われるようになりました。ECサイトも同様で、購買層の好みを推定しておすすめを表示する、季節ごとの売上を予測して仕入に活かす、といった取り組みにもAIが活用されています。果たして、AIでECサイトの競争力を高めることはできるのでしょうか。ZOZOTech・ユニクロのAI開発事例から、中小規模のEC事業者でも参考にできるポイントを、ライオンブリッジジャパンのAI事業部長 Cedric Wagrez氏が解説します。
EC事業者にとってDXは高いハードルではない
ECサイトのAI活用でもっとも知られるのが、Amazonの「レコメンド機能」です。ユーザーの購買・参照・検索履歴から似た人を探し、「この商品を買った人はこんな商品も買っています」と表示する機能です。この機能によってAmazon.comの買い上げ点数がアップし、売上が飛躍的に向上しました。
その後Amazonの脅威が大手小売企業などを破綻に追い込んだことからもわかる通り、企業が将来に渡って成長するには、デジタル技術を活用して事業を革新する「DX（デジタルトランスフォーメーション）」に取り組む必要があります。しかし、多くの企業はDXの必要性を理解していながらも、いまだ実現できていません。
他業界に比べ、EC業界はデジタルネイティブな企業が多いです。ECサイトが扱うデータはすでにデジタル化されているため、DXする必要はありません。EC事業者はデータドリブンの思考が浸透しているので、KPIに基づくPOCの検証もしやすいというメリットがあります。
そのためEC業界にはAIの活用方法が多いです。Amazonの創設者のひとりであるジェフ・ベゾス氏は、株主に宛てた手紙のなかでこう述べています。
「私たちは何年もの間AIに取り組んできました。宅配ドローンやAmazon GO、Alexaなど大きなトピックスもありますが、AIの功績の多くは表面には出てきません。予測分析、検索ランキング、レコメンデーション、棚割、不正検出、翻訳など、目に見えにくいものですが、大きなインパクトを生み出しました」
ジェフ・ベゾス氏が言っているのは、AIには、表に出てくる「目立つAI」と陰で支える「目立たないAI」があるということです。ECサイトの場合、主に目立たないAIが活躍する領域であると言えます。予測分析、検索ランキング、レコメンド、翻訳などでAIを活用すれば、ECサイトにおいてグローバルな市場の広がりや買い上げ点数の向上、適正在庫の保持など、さまざまな効果が見込めます。
しかし、ECサイトにはどのようなAIが活用されているのか、外部からは分かりにくいものです。そこで、ZOZOTechとユニクロの事例から活用するヒントを探っていきたいと思います。
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ライオンブリッジジャパン株式会社 AI事業部長 Cedric Wagrez（ライオンブリッジジャパンカブシキガイシャ AIジギョウブチョウ セドリック・ヴァグレ）
フランス出身。開発ツールの会社（インフラジスティックス）、オンラインプラットフォーム（Gree）、受託開発の会社を含めて、日本のIT企業で15年以上の経歴を持つ元エンジニア・プロジェクトマネージャー。2016年よりオペレーション部長として株式会社Gengoへ参画し、2018年にはGengoがLionbridgeの子会社化。現在はLionbridgeの日本AI事業部長に就任。海外顧客との取引経験が豊富で、日本にもベストプラクティスの知識や、革新的なAI導入の支援をすることに関心を持っている。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
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