長期化するコロナ禍において、店舗からEC施策への転換、およびその集客に関する課題を抱える企業も少なくないだろう。その解決策のひとつとなり得るのが、OMO(Online Merges with Offline)施策を実現するためのアプリ活用だ。2021年3月23日に開催された「ECzine Day 2021 Spring」にて、株式会社ランチェスター プロダクト部 プランナー 篠田 健吾氏が登壇し、OMOアプリでビジネスを成功に導くための開発のポイントについて紹介した。
オムニチャネル・OMOアプリ開発に圧倒的な強みを持つ「MGRe(メグリ)」

ランチェスターは、日本国内でiPhoneが発売された頃からアプリ開発に参入。アプリ黎明期からアプリ活用・推進に携わる企業のひとつだ。同社にとって転機となったのが、無印良品のアプリ「MUJI Passport」の開発に携わったことである。それ以降、会員証などが組み込まれたいわゆる「店舗アプリ」の開発依頼が増え、現在に至っている。篠田氏は2014年に入社し、受託開発を中心とする頃からウェブやアプリの企画および営業に携わってきた。現在は、製品のプランニング業務をメインに手掛けている。
「企業と顧客の良い関係を支える」をミッションに掲げ、それをアプリで実現しようとしている同社が現在手掛ける事業の主軸は、SaaS型アプリマーケティングプラットフォーム「MGRe(メグリ)」だ。MUJI Passportの開発経験を活かし、店舗向けの機能を詰め込んだプラットフォームであり、オムニチャネル・OMO推進に真価を発揮するプロダクトである。
MGReは、とくに外部システム連携やECサイト自動ログインなど、カスタマイズ対応力が大きな強みだ。2020年9月には、ECプラットフォーム大手のフューチャーショップと提携し、「futureshop」もしくは「futureshop omni-channel」を利用する店舗であれば、MGReを使うことでオムニチャネルアプリの開発が容易に実現できるようになっている。
約3年で30社ほどのアプリ開発を実現したMGReは、アパレル企業への導入実績が半数以上を占めている。しかし「最近では東急ハンズ、Francfranc、ベイシアなどといった小売や、コスメブランド『THREE』など、事例も多岐にわたっている」と篠田氏は語った。
アパレルOMOアプリ成功事例 バロックジャパンリミテッドの「シェルターパス」とは
同氏は今回、数多くの事例からランチェスターと長くパートナー関係にあり、MGRe導入2例めにあたるバロックジャパンリミテッドのアプリ「SHEL'TTER PASS(シェルターパス)」を紹介。
「MOUSSY」「SLY」「AZUL」など、主に女性向けアパレルブランドを展開する同社は、これまでブランドごとにアプリを展開し、ECアプリも別途運用していたと言う。しかし、MGRe活用により、各ブランドや店舗・ECといったチャネルの垣根を越えたポイントカード共通化に成功。同社系列店舗すべてで活用できる、まさに「パスポート」と言えるアプリ構築に成功した。

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景山 真理(カゲヤマ マリ)
フリーランスのライター。EC店舗、タウン情報誌制作会社、マーケティング支援企業などへの勤務経験を経て、ウェブメディアや雑誌をはじめとする紙媒体のライティングの仕事をしています。専門領域はデジタルマーケティング、コンテンツマーケティング、ECのセールスメルマガ、仕事・働きかた、デジタルトランスフォーメーションです。
ウェブ●Mari Kageyama Writing Works※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
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