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AIを導入したのに、営業の提案が「顧客自身も知っている公開情報のまとめ」で終わっていませんか？課題解決型営業で成果を出すには、AIの分析結果をそのまま使うのではなく、営業担当者が顧客から引き出した「定性的な情報」を掛け合わせ、仮説の精度を対話的に高めていく思考プロセスが欠かせません。本稿では、AIに自社の商談・提案データを学習させて組織独自の強みを引き出す具体策について、消費財メーカーの改善事例を交えて紹介します。
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株式会社博報堂 奥山 友貴（オクヤマ トモキ）
株式会社博報堂 コマースビジネスデザイン事業ユニット エグゼクティブビジネスコンサルタント。シンクタンク系コンサルティングファーム、外資系コンサルティングファームを経て、2025年より現職。事業戦略策定、セールス改革のコンサルティングを専門領域として、小売、メーカー、不動産、金融、IT通信など幅広い業界に対するコン...
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