矢野経済研究所が、国内アパレル市場を調査。2019年の国内アパレル総小売市場規模は前年比99.3％の9兆1,732億円となり、横這いからマイナス推移に転じた。
品目別に市場をみると、婦人服・洋品市場が前年比99.7％の5兆7,138億円、紳士服・洋品市場が同98.5％の2兆5,453億円、ベビー・子供服・洋品市場が同99.5％の9,141億円となり、いずれも微減であった。
国内アパレル総小売市場規模を販売チャネル別に見ると、百貨店が1兆6,797億円で前年比93.6％、量販店7,993億円、同98.2％、専門店5兆514億円、同99.7％、その他1兆6,428億円、同105.4％で、その他（通販等）だけが伸びた。
調査元では、将来的的にチャネル「その他」のうち通販（主にウェブ）のシェアが高まっていくと見込む。コロナ禍によって消費者が外出を控えているなか、ネット通販やOMO（Online Merges with Offline）戦略などのデジタルテクノロジーの導入が加速。一方で、リアル店舗の存在意義が問い直されている。オンラインとオフラインを融合させることで、顧客体験を向上させていかなければ差別化は難しい。EC化率は今後も上昇する見通しとしている。
- 調査期間： 2020年7月～9月
- 調査対象： アパレルメーカー（総合アパレル，メンズアパレル，レディスアパレル，ベ ビー・子供アパレル他）、小売業（百貨店，量販店，専門店，その他）、商社、業界団体等
- 調査方法： 同社専門研究員による直接取材、および郵送アンケート調査、文献調査併用
