矢野経済研究所は、一般消費者を対象として日常生活における消費行動や生活一般、SNSやデジタルサービス利用状況などに関するアンケート調査を実施し、コロナ禍の消費者行動の変化について、調査・分析した。
同調査は、一般消費者へ四半期ごとに、その意識や消費行動、生活一般の変化を中心にアンケート調査を定期的に実施するものである。今回の2021年4-6月期調査では、3回目の緊急事態宣言の影響により、外出が抑制されているにもかかわらず、ファッション関連消費の回復傾向が強まったことが明らかになった。
上記の画像は、2020年（昨年）4-6月期調査からの「外出時間」と「ファッション製品の購入に使うお金」の増減傾向を示すDI値と、「宝飾品・高級ブランド品」購入率の推移を示している。
同調査の「外出時間」のDI値は38.6となり、昨年7-9月期の38.7と同程度の値に。3回目の緊急事態宣言の影響により、外出時間が昨年7-9月期の程度まで抑制されたと考えられる。一方で、「ファッション製品の購入に使うお金」のDI値40.7は今回、コロナ禍でもっとも高くなった昨年10-12月期の41.1と同程度まで回復し、「宝飾品・高級ブランド品」の購入率の1.22％は、2020年4-6月期以降でもっとも高くなった。
ファッション関連消費（ファッション製品の購入に使うお金のDI値）は、今年1-3月期までは外出時間の増加と連動する傾向にあったことがグラフより確認できる。しかし、同調査では、外出時間は若干しか回復していないのにもかかわらず、ファッション関連消費はコロナ禍で最大級の程度までDI値（40.7）が回復。外出時間を増やさずとも、ファッション関連消費が回復していることがうかがえる。この要因としては、EC利用の拡大が考えられるという。
