業種は違っても、共通する「ECの本質」は必ずある！ そして、「実店舗ありきのEC」の事例やノウハウは意外と少ない。メガネスーパー、クレッジ（現オルケス）の実店舗が主軸にある2社にわたり、短期間でEC事業を売上2倍にしてきたノウハウを公開します。思ったほどECが伸びていない、なかなか社内を巻き込めない企業のEC担当者は必見！の本連載ですが、今回で最終回となります。理由はどうぞ、記事の中身をお読みください。
EC・WEBグループからデジタル・コマースグループへ
2016年8月をもって、私が所属するメガネスーパーのEC部門は、「EC・WEBグループ」から「デジタル・コマースグループ」へ名称変更しました。
これまでの役割はEC事業とWEB全般というふうに定義をしていましたが、改めて、
- EC事業
- デジタルマーケティング・コミュニケーション
- オムニチャネル推進
- デジタルを活用した店舗業務支援
という4つに定義しなおしました。
本連載でも、「実店舗ありきのECの領域」は各社苦難が多く、ECが本格化していくのはこれからだということはお話をしてきました。
EC市場全体の拡大、企業内での浸透はまだまだこれからなのに、なぜこのタイミングで「デジタル・コマース」というキーワード、概念を持ち込んだかをご紹介します。
なぜECからデジタル・コマースなのか
今回は、全社で組織改編のタイミングが合ったので、それに乗じて部署名の変更を申し出ました。今回変更に至ったのは、下記の2つの背景があったからです。
- 今後の「実店舗ありきのEC」の力点が変わってくる
- 変化に応じて組織としての上位概念を変えなきゃいけない
実際、「デジタル・コマース」という文言が正しいかどうかは、どうでもよいことだと考えています。
ふたつのポイントについて、それぞれについて解説します。
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- この記事の著者
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コマースプロデューサー 川添 隆（カワゾエ タカシ）
組織で動く企業の中で、組織・チーム・ユーザーのバランスをとりながら”組織Eコマース＆デジタル推進”を泥臭く改革進める人。2社の企業再生経験があり、独自の方法論と実践を通じてEコマース事業において、1社では売上を10倍以上に、5社では2倍以上に増加させてきた。2017年より代表を務めるエバンで小売企業・D2Cブランド...
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