転職サービス「doda（デューダ）」は、20歳～59歳のビジネスパーソン3,000人を対象に、「この1年で残業は増えたか、減ったか。その要因はどこにあるのか」について調査を行った。
残業について1年前と比較してもらうと、「変わらない」が51.5％で最多に。「減った」（26.3％）が「増えた」（17.4％）を上回ったことから、調査元では「少しずつだが働き方改革の成果が表れてきているようだ」と分析している（ 「その他」は、1年前は就業していないので答えられない／制度上、残業がないと回答した人）。
「残業が減った」と答えた人のうち、その要因の中でもっとも多かったのが「会社の制度変更」で、37.7％と全体の4割近くを占めた。
一方で、17.4％が「増えた」と回答しており、その要因でもっとも多かったのは「仕事が増えた」の63.2％で、次いで「人が減った」の32.4％となっている。
「会社の制度変更」によって残業が減ったと感じている人の業種や職種の内訳を見てみると、業種では「金融」が16.8％ともっとも多く、次いで「IT・通信」と「メーカー（機械・電気）」がともに14.8％、「商社」が4.7％だった。
職種別では、「営業職」26.9％、「技術職（SE・インフラ・Webエンジニア）」14.8％、「企画・管理」13.5％の順で、「会社の制度変更」によって残業時間が減ったことを実感していると調査元では分析している。
本調査は、2018年6月、20歳～59歳の男女の正社員を対象に、ネットリサーチ会社を利用したインターネット調査で実施した。有効回答数は3,000件
