新型コロナウイルスの影響によってオンライン商談が急速に普及した一方、機器の接続不良や使い慣れないサービスの利用によって商談が思うように進まないなど、苦戦を強いられているケースも少なくないという。ファストマーケティングは、営業職240名に営業のオンライン商談に関する実態調査を実施し、レポートページを公開した。
同調査の結果は、次のとおり。
半数近くがオンライン商談「未実施」、50代では6割越え
事前の調査で職種が「営業」であると回答したひとのうち、「オンライン商談」を行っている人は35.0％。一方、「あまり行っていない」は15.8％、「行っていない」は49.2％と半数近くが未実施であることが判明した。「行っていない」という人を年代別で見ると、20代では45.0％だったのに対し60代では63.3％と大きな差が見られた。
オンライン商談にはインターネット通信とパソコン、ウェブカメラなどの機器が必要だが、リモートワーク環境下ではこうした機器の一部は個人利用のものを使わざるを得ない。また、機器の利用には一定のITリテラシーも必要となる。日頃からITに慣れ親しんでいる若手とベテランでは活用度合いに大きな差があるものと、調査元では推察している。
20代の8割がコロナ終息後もオンライン商談を「継続したい」
新型コロナウイルスが終息したあともオンライン商談を継続したいかどうかを聞くと、60.7％が「継続したい」と考えていることがわかった。「継続したい」という人を年代別で見ると、次の結果に。
- 20代：80.0％、
- 30代：72.7％
- 40代：54.5％
- 50代：20.0％
20代では80.0％がオンライン商談を定着させたいと考えている。30代でも7割以上が前向きに考えており、比較的高い割合となっている。40代以降では中庸な意見やネガティブな意見がやや増加。とくに50代でオンライン商談を継続したいという人は2割にとどまった。
調査概要
- 調査対象：事前調査で現在の職種が営業と回答した20代～50代の男女240名
- 調査期間：2020年5月13日～5月14日
- 調査手法：インターネット調査・ファストマーケティングにて実施
