コロナ禍は、人々のデジタルシフトを加速させるひとつのきっかけとなりました。インバウンド需要がほぼ消失する中で、日本好きな外国人による「日本ロス」といった言葉も出現し、今は「第3次越境ECブーム」と言える時代です。しかし、自社製品の需要がわからない、どのようにアプローチしたらよいのかわからない方も多いのが実情でしょう。当連載では、BeeCruise(BEENOSグループ)の本間さんがオンライン海外市場進出のステップを紹介します。第2回は「Buyeeユーザーアンケートから探る海外ユーザーの情報接点」についてです。
-
- Page 1
前回の記事では、「海外ユーザーからの日本製品需要の見つけかた」と題して、主にSNSを活用して情報収集する方法をご紹介しました。世界全体がデジタルシフトしている状況において、越境ECも伸長し続けています。こうした状況下で、海外ユーザーはどのような方法で日本商品の購入に至っているのか、FacebookのコミュニティやグローバルなSNS、またはその国独自のローカルSNSで興味のある事柄について情報収集、共有、収集している様子などをお伝えしました。
今回は、日本の情報を発信している海外メディアについてご紹介します。個人が発信するSNS以外に、こうしたメディアも海外ユーザーの需要把握に活用できます。また、すでに越境ECを活用している海外消費者であるBuyeeユーザーへのアンケート結果も併せてご紹介。海外ユーザーと日本のコンテンツのタッチポイントや、行動の傾向をお伝えします。
海外ユーザーの需要はメディアからも探ることができる
海外ユーザーが、TwitterやFacebook、そしてローカルSNSを通じて日本製品やコンテンツに関する情報を発信・収集している旨は前回の記事にてお伝えしました。こうした様子を観察することで、オンライン上で顕在化しづらい日本製品への関心を明らかにするとともに、海外展開を考える際の需要把握にも活用が可能です。
また、現代はこうした個人発信のSNSのみならず、メディアからも海外ユーザーの需要や関心を探ることができます。たとえば日本にも海外の最新カルチャーを紹介するメディアがあるように、海外でも日本の情報を発信しているメディアが多数存在しています。

個人発信のSNSに対し、メディアの場合は整理、体系化された状態で情報が存在します。メディアに取り上げられているトピックスから、「なぜこの商品に需要があるのか?」と理由を探っていくことも可能です。
ひとくちに日本の情報を紹介するメディアと言っても、国ごとに網羅しているジャンルは異なります。たとえばアジア圏では、ファッションを含む広いカテゴリーで日本の情報を発信するメディアが存在しますが、アメリカでは、オタクカルチャーやホビー系のメディアが強い状況です。今回は、台湾とアメリカで日本の情報を発信するメディアをいくつかご紹介します。
メールマガジンに登録無料すると、続きをお読みいただけます
-
- Page 1
この記事は参考になりましたか?
- この記事の著者
-
BeeCruise株式会社 執行役員 グローバルマーケティング From Japan担当 本間哲平(ホンマテッペイ)
2008年 スタートアップのD2Cメーカーに入社。小売・流通業界のリアル店舗からEコマース分野において事業開発及びマーケティング全般を担う。2012年に同社グループのコスメ会社を経営責任者として立ち上げる。2014年tenso株式会社に参画し、国内ECサイトの海外販売支援に従事。2015年に同社の執行役員に就任。現在は国内企業の海外進出時のマーケティング事業や自社サービスの越境ECプロモーション、新規事業開発などを主に統括。海外現地企業...
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
この記事は参考になりましたか?
この記事をシェア
