新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、一層需要が高まったECビジネス。ECサイトの売上拡大を重視しており、フィード広告の活用に力を入れたいと考えている広告担当の方も多いのではないでしょうか。本記事では、Googleが提唱しているGoogleショッピング広告の活用方針を解説しながら、フィード広告で売上拡大を実現した事例をご紹介します。
Googleショッピング広告とは
フィード広告の種類とその特徴
「フィード広告（データフィード広告）」とは、自社サイトの商品データを媒体のフォーマットに合わせて広告配信できる仕組みのことを言います。主なフィード広告には、Criteo（クリテオ）ダイナミックリターゲティング やGoogleショッピング広告、Facebookダイナミック広告などがあります。
フィード広告には大きく分けて「リターゲティング型」「検索連動型」の2種類があり、Criteoなどに代表される「リターゲティング型」は、ユーザーが一度来訪した商品を別サイトの広告枠に表示させることでリマインドを促す広告です。一方、Googleショッピング広告は「検索連動型」の広告であり、利用者数が多いGoogleの検索結果上部に、ユーザーの検索意図にあった広告を表示することで顕在層にアプローチします。
Googleショッピング広告には、「スマートショッピングキャンペーン」という機械学習を活用してターゲティングから広告配信、入札調整までの最適化を自動で行ってくれる広告配信手法があります。
Googleスマートショッピングが推奨する売上促進手法が大幅変更
売上促進手法がどう変わったのか？
2021年夏以降、Googleはフィード広告に関する成果拡大を目指すために推奨する運用方法を大幅に変更しています。
これまでのスマートショッピングキャンペーンでは、全商品データをひとつのキャンペーン内で配信する方法が推奨されていましたが、広告の費用対効果の度合いで商品を分類し、それを複数キャンペーンで配信する形が推奨されるようになりました。
費用対効果の高い商品の予算比率を大きくし、逆に費用対効果が低い商品の予算をおさえることで、売上拡大が見込めると言われています。
切り分ける数は企業により異なるが、複数キャンペーンでの運用が推奨されている。
広告の運用業務はどう変化する？
では、実際にGoogleが推進する売上手法を広告運用に反映させようとすると、運用業務はどのように変わるのでしょうか？
前述のとおり、これまで推奨されていた配信方法では、広告配信用の商品データをひとつのキャンペーンにまとめて入稿するだけで、その後の作業はGoogleが自動で最適化していました。しかし新たな推奨方法では、入稿する前に、自社で商品ごとの費用対効果を分析・分類する必要があります。
広告の費用対効果の分析には、在庫データや利益率等の自社データを掛け合わせた分析作業も必要になってくるため、運用担当者には大きな負担がかかるでしょう。
取り扱っているアイテム数が少なければ、売れ筋商品や強化商品の見極めもそこまで大変ではないかもしれません。しかし、商品カテゴリが多いアパレルや雑貨、家具などを取り扱う企業では、人力で対応するのは現実的でないほどに膨大な作業量となります。
商品単位で広告を改善することで成果が上がる可能性が高い一方で、作業負担の面での課題は大きく、手を出せていない企業が多くいらっしゃいます。
フィード広告の商品単位の改善に要する工数目安（商品点数500点以上の場合）
| データ分析 | 30時間 |
|---|---|
| フィード改修 | 10時間 |
| 予算入札管理 | 10時間 |
| 月間計 | 50時間 |
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SO Technologies株式会社 フォーカセル プロダクトマネージャー 中村智（ナカムラ サトル）
2015年にソウルドアウトに新卒入社し、中小企業向けWeb広告コンサルに従事。その後、越境ECコンサル企業にてSEMチームマネージャー、BtoB SaaS企業にてプロダクトマーケティングマネージャーを経て現職。在籍4社中2社にて上場を経験。 キャリアでは一貫して中小企業のお客様へのマーケティング支援に従事。コンサル時に売上過去最高となった企業多数、またEC企業への支援実績は1,000社以上にのぼる。 現職ではプロダクトマネ...
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