一石三鳥のOMO施策「BORIS」　顧客体験向上・SDGsなど事業者・顧客双方のメリットを考えよう

返品を起点にしたOMO施策「BORIS」とは

　コロナ禍を契機に、日本でも拡がりを見せている「BOPIS（Buy Online Pick-up In Store）」。これは、オンラインで買った商品を店頭で受け取ることができる施策を指します。BOPISは「購入」を軸としたOMO施策ですが、今回は「返品」を起点にしたOMO施策「BORIS」に着目。世界で注目されている背景や、開始することで事業者にもたらされる効果についてご紹介します。

　前出のように、BORISは「Buy Online Return In Store」の頭文字を取った略称であり、「ECサイトで購入した商品を、実店舗で返品できるようにする」という施策です。

　コロナ禍は、多くの事業者にEC進出、EC売上伸長のきっかけを与えました。しかし、今は規制が緩和され、街中に人が戻りつつあります。そして、アフターコロナの時代に向けて今一度、実店舗の売上作り、存在価値を見直したいと考えている事業者も多いのではないでしょうか。

　こうした時代背景の中で、購入後に顧客との直接的な接点を生み出せる点、来店のきっかけを創出できる点から注目されているのが、BORISです。とくにアパレルや靴などの商材は、「サイズが合わない」という理由で顧客が返品・交換を希望するケースが非常に多いため、BORISを取り入れることで体験が向上し、売上や顧客満足度に大きなインパクトを与える可能性があります。