顧客との関係強化に欠かせない自社アプリ。どんな運用を行えばファンに喜んでもらえるか、常に考えている企業は多いだろう。2023年9月22日開催の「ECzine Day 2023 Autumn」に、ノーコードアプリ開発プラットフォーム「Yappli」を提供する株式会社ヤプリの神田静麻氏が登壇。スマートフォンアプリ活用が年々加速している日本での「成果に差が出る鉄板施策」が、いくつかの具体例とともに解説された。
エンジニアがいなくてもアプリ運用を実現できる「Yappli」
コードを書けるエンジニアが社内にいなくても、最短数日から容易に自社アプリ構築・運用・分析を可能とする「Yappli」。機能追加、コンテンツ更新を直感的な操作で実現しており、たとえばマーケターや販促担当者自身が手を動かしてアプリ起動率やアクション率の改善、CVR向上に取り組めるようになっている。
「Yappliを導入すると、『月末の売上を伸ばしたい』と考えた際に思いついた施策を、担当者自らが即日対応できるようになります。これは非常に便利なことだと思います」
同社がこれまで支援してきたアプリの数は800以上。特にECアプリのセッション数が増加したコロナ禍前後からスマートフォンアプリの需要は増し、今ではBtoCだけでなくBtoBの事業者からも引き合いが増えているという。また、自社アプリに求められる役割も、情報伝達や購買促進だけでなく社内や学内向けのコミュニケーションツールなど、活用方法が多彩なのも強みだ。
「Yappliを使って作られたアプリの累計ダウンロード数は、既に1億5,000万を突破しました。人々が日常的にスマートフォンを使用する現代において、年々活用の幅と市場が拡大する分野といえます」
自社アプリは顧客に選ばれる企業の必須条件に
コロナ禍を経て、人の動きはどのように変化したのだろうか。神田氏はECアプリのセッション数を引き合いに出した。
「2022年の日本のECアプリセッション数は、2020年比で+29％と大幅に増加しています。2022年の後半から徐々にリアル回帰の動きがありましたが、それでもこれだけの変化があったということは『消費者がデジタルに慣れた』といえるでしょう。
緊急事態宣言や外出自粛の呼びかけなど、思うように商売ができなかった2年間を経て、店舗をもつ多くの企業はオンラインチャネルの強化を進めています。eコマースでの買い物に慣れた顧客が抱く『自社ECで吟味したが、実物は店舗で見てから決済したい』『実物を見て購入を決めたが、重い商品なので家に配送してほしい』といった様々な要望に応えられるデジタル環境の整備は、企業に求められる大きなポイントとなっています」
さらに神田氏は、Yappliに相談を寄せる多くの企業が考える自社アプリの立ち位置についても次のように述べた。
「ウェブサイトやSNSで出会った新規顧客に対して自社アプリのダウンロードを促し、『よりリアルタイム性をもったコミュニケーションをしたい』『長く深く関われる場を作りたい』と考える企業が増えています。つまり、自社アプリは選ばれる企業やブランドになるための接点創出方法として、重要な役割を担っているのです」
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ありむらえり（アリムラ エリ）
愛知県在住。フリーランスのライター。Webライティングの仕事を中心に、プレスリリース、記事構成などを担当。歯科衛生士としての実務経験があり、得意分野は歯科（医療）だが、ジャンル問わず幅広く世の中の情報を分かりやすく発信！を目標に活動中。ライターズオフィス「きいてかく合同会社」クルー。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
提供：株式会社ヤプリ
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