クラウドサービスやIP電話アプリの開発・販売を手掛けるインターパークは、2020年度版のセールステックのカオスマップを公開した。
作成背景
インターパークによれば、日本においてセールステックは2016年頃から浸透、2019年にオンライン商談が台頭した。2020年は東京オリンピックの開催や働き方改革の推進の影響により、『ペーパーレス元年』になるのではないかとの推察もあったが、新型コロナウイルス感染拡大に伴う未曽有の事態により、日々の生活や働き方は推測とは異なった方向に変化した。
こうした背景から、今回作成した2020年度版のカオスマップは、新しい生活様式と同様に大きく風変わりすることとなったセールステック業界を示したものとなったとのこと。
オンラインセールスが存在感を高める2020年
新型コロナウイルスの台頭以前もインサイドセールスというワードの注目度は高かったものの、同社が5月に実施した調査の中で、インサイドセールスを導入していると回答した割合は全体の20%にとどまった。また、導入済みの企業も、インサイドセールスでのアポイント獲得後にはフィールドセールスに引き継ぐとの回答が大半であった。
しかし、コロナ禍における外出自粛に伴うオンライン商談が急速な普及により、従来のテレアポに近いイメージから、「インサイドセールス＝オンラインで商談まで行い、受注する」という意味合いへと変化を遂げた。加えて、テレワークの障壁となっていた受電業務や稟議申請、押印業務をオンライン化するCTI／IP電話アプリや、電子契約ツールなどの普及も急速に進み、新たに「オンラインセールス」というワードも浸透した。
コロナ禍を受けて、急遽インサイドセールスに切り替えたと答えた回答者の9割が、コロナウイルス収束後もインサイドセールスの継続を希望していると回答している。ウィズコロナが叫ばれる今、インサイドセールスやオンラインセールスはより一層普及し、今後も人々の働き方は変革を遂げていくだろう。
