パーソルキャリアは、男性育休に関する意識調査第2弾の結果をまとめた。第2弾では、男性に加えて周囲（女性、管理職、同僚）にも焦点を当て、男性育休に対する意識ギャップや関係者の考え方を明らかにすることを目的としている。
「男性育休取得してほしい」女性が68.9％、男性が80％
将来配偶者（夫）に育休を「取得してほしい」と回答（「必ず取得してほしい」と「できれば取得してほしい」の合計）した女性回答者は68.9％、将来育休を「取得したい」（「必ず取得したい」と「できれば取得したい」の合計）と回答した男性回答者は80％であった。
男性育休への不安点「収入の減少」が男女ともに最多
将来の男性育休取得について「心配なこと」を尋ねると、男女ともに「収入が減るかもしれない」が最多で、ともに4割を超えていた。
管理職・同僚は男性の育休取得に「賛成」も、取得率は15.4％
取得期間にかかわらず、管理職、同僚ともに男性の育休取得に対して半数以上が「賛成」と回答するも、子どものいる20代～50代の男性を対象に育休の取得経験を尋ねると、15.4％という結果に。
取得期間が長さに比例して「賛成」の声が減少
男性の育休取得の賛否を尋ねる設問では、取得期間が長くなるほど管理職・同僚ともに「賛成」の割合が減少しており、両者を比較すると管理職のほうがそうした傾向が強くうかがえる結果に。3日以内の取得においては、管理職、同僚ともに85％以上が「賛成」と回答。一方で、4ヵ月以上の取得になると、管理職は約半数が、同僚は約40％が「反対」と回答していた。
調査概要
- 調査期間：2021年10月9日～11日
- 調査対象：20～59歳 学生以外の男女 1,675名
