調査結果によれば、38％がすでにオムニチャネルに取り組んでおり、そのうち全ての企業が実店舗・SNSを活用し、加えてECサイト・コーポレートサイト・モバイルサイト（各89％）をチャネルとして活用。
具体的にはショッピング機能に加えて、ポイントシステムの導入、スマートフォンアプリケーションによる来店・再来店の促進、店舗とECサイトでの顧客データの統合、SNSを活用した顧客とのコミュニケーションなどを進めている。
オムニチャネルに取り組んだ企業の効果としては、顧客満足度が向上した（67％）、会員登録数・ポイント利用数が増加した（56％）、顧客の店舗来店/購入頻度が増えた（56％）といった顧客との関係や接点向上が報告されている。
一方、店舗の客単価が向上したと回答した企業は22％に留まり、売上増にはまだ課題がある。特に、全体の70％の企業で店舗またはECサイトで独自のポイントプログラムを提供していることがわかった。店舗とECサイトでポイントプログラムを共通化できている企業はそのうちの29％とまだまだ少ないのが現状。今後ポイントプログラムの共通化を検討している企業は35％となっている。
全調査内容が掲載されたレポートは、エスキュービズム・テクノロジーのサイトから個人情報を登録すると無料で入手できる。サイトはこちら。
本調査は、2014年1月27日～2014年4月16日、実店舗とECサイトの両方をもつ企業の、店舗運営統括担当者、情報システム部担当者、企業広報を対象に、取材型アンケート方式で実施した。有効回答数は24社。
