調査によると、自社のECサイトがなりすまされた経験が「ある」と回答したのは、44.2％に。
なりすまされた事例を複数回答式で尋ねると、「商品写真」（32.5％）、「ほとんどすべての画面」（24.7％）、サイトのレイアウト（15.1％）がトップ3となった。
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発見した方法は、「被害にあった消費者からの問い合わせ」が26.2％、「自社自ら発見」が22.9％、「被害者以外からの情報提供」が21.2％に。
なりすましECサイトを発見した時にとった対策は、「警察への通報」が1位に。
自社ECサイトのなりすましを発見するための対策を尋ねると、「対策はとっていない」が62.3％を占める。
本調査は、なりすましECサイト対策協議会が2014年10月3日から2014年10月26日にEC事業者向けに実施。1,208件の回答を得た。調査結果はこちら。
なりすましECサイト対策協議会は、なりすましECサイトの被害拡大を防止することを目的に2014年8月に設立。公益社団法人日本通信販売協会、一般社団法人日本流通自主管理協会、楽天、一般社団法人ECネットワークなどが参加している。
