本調査における「ファッション・インテリア・雑貨」とは、以下5分野のこと。
- アパレル・服飾雑貨（レディス、メンズ、子供・ベビー）
- 鞄・袋物・革小物
- 靴・履物
- 宝飾・時計
- インテリア・生活雑貨・家具
2013年度の同5分野のEC市場規模は、小売金額ベースで1兆512億円で、前年度比125.8％となった。拡大の要因として、EC事業者による顧客サービス向上やスマートフォンによる接触時間の拡大などにあるとしている。
2014年度は、オムニチャネルによる「新しい売りかた」の創出や、モールの技術革新などから、前年度比120.0％の1兆2,614億円を予測している。
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主要ECサイト別の動向としては、 以下のように分析している。
自社ECサイト
大手小売業のオムニチャネル強化を狙いとした買収・提携や、ブランド展開企業や小売業各社による自社ECサイトの開設やリニューアルなどの動きが活発。自社ECサイトの売上獲得の位置づけはさらに大きくなる。
ファッションモール型ECサイト
2013年度に業界再編が行われ、大手ブランドは自社ECサイト重視の動きへ。中小規模のファッションモール型ECサイトは淘汰され、大手モール運営企業に集約される。
アウトレット型ECサイト
アウトレットモールが、1つの販売チャネルとして認識。フラッシュセールサイトも売上規模を拡大。エンターテイメント性の高さから、今後も成長が期待される。
総合モール型ECサイト
ブランド展開企業への配慮や、全体的な顧客サービスの強化が図られており、身近な総合スーパーマーケットのような圧倒的な存在感。今後も引き続き安定的な位置づけを維持する。
本調査は、2014年6月～11月、日本国内（日本語対応）においてインターネット上で公式販売を展開するブランドホルダー企業、ファッションモール運営企業等を対象に、専門研究員による直接面談、電話・e－mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用で実施された。
