矢野経済研究所の調査によると、2014年の国内アパレル総小売市場規模は前年比100.9％の9兆3784億円。品目別では、婦人服・洋品市場が前年比101.4％の5兆9086億円、紳士服・洋品市場が100.0％の2兆5476億円、ベビー・子供服・洋品市場が100.7％の9223億円で、いずれの品目においても前年を下回ることなく、比較的堅調に推移した。
販売チャネル別に見ると、百貨店で前年比97.4％の2兆1221億円、量販店で96.2％の9869億円、専門店で102.7％の4兆9014億円。その他（通販等）で104.0％の1兆3680億円で、専門店とその他（通販等）チャネルが伸び、市場を牽引した。
長期的にみれば、少子高齢化や人口減少の影響により市場規模は縮小すると推測されるが、販売チャネル別でみると、アパレル各社におけるインターネット通販事業の強化とともに、オムニチャネル戦略が奏功し、インターネット通販が今後も伸びていくものと同研究所では予測している。
【調査要綱】
調査期間：２０１５年７月～９月
調査対象：アパレルメーカー、小売業（百貨店、量販店、専門店、その他）、業界団体等
調査方法：当社専門研究員による直接取材、および郵送アンケート調査、文献調査併用
