SDGs認知は48％、サステナブル購買の壁は「経済的ハードル」／博報堂SXプロフェッショナルズ調査

　博報堂の全社的プロジェクト「博報堂SXプロフェッショナルズ」は、7回目となる「生活者のサステナブル購買行動調査2026」を実施した。

「SDGs認知」「社会購買実践度」は下落傾向

　「SDGs」について、「内容を知っている（よく知っている＋ある程度は知っている）」の認知率は48.0％で、昨年の51.3％から3.3ポイント減となった。2023年の55.7％をピークに下落傾向が続いている。

　買い物の際に社会・環境に与える影響をどの程度意識しているか質問したところ、「社会購買実践度」は、平均値が5.02点（10点満点）と昨年比で微減した。

サステナブル購買の経済的ハードルが顕在化

　社会や環境に配慮した買い物に関心はあるが実践できていない最大の理由として、「今よりお金がかかりそう・経済的負担を感じる（39.3％）」が突出した。また、「今より手間がかかりそう（20.5％）」「今の生活スタイルを変えることにハードルを感じる（18.2％）」など、暮らしの変化を迫られることへの抵抗感も上位に挙げられた。

サステナブル商品・サービス受容の3大ポイントは「無理なく」「貢献実感」そして「実利」

　「アップサイクル製品」や「再生可能エネルギー100％電力」などのサステナブル商品・サービスを説明とともに具体的に列挙し、購入・導入意向を聴取。その結果、回答のTOP3は「100％リサイクル可能なプラスチック製品（20.2％）」「洗剤のいらない皿（17.1％）」「すすぎのいらない洗濯洗剤（16.6％）」となった。

　一方、購入・導入意向の理由は、「社会・環境課題に無理なく貢献できる（24.9％）」「社会・環境課題への貢献が実感できる（23.3％）」「光熱費・消耗品費を抑えられる（19.8％）」などが上位だった。