アウトドアブランド「ザ・ノース・フェイス(THE NORTH FACE)」は2026年、創業60周年を迎えた。日本で同ブランドを展開するゴールドウインは10月22日、メディア向けレクチャー会を東京本社で開催し、輸入販売から始まった約50年の歩みと今後の成長戦略を説明した。ロゴの認知は約8割に達し、事業の基盤となっている。広く知られたブランドにとって次に問われるのは、その認知を長く続く関係、つまりファンへとどう育てていくかだ。同社が語ったのは、実需型への転換を支えた直営店の設計思想と、ライフステージに沿って顧客接点を広げる取り組みだった。
「売る」から「育てる」へ 商標権取得がもたらした自由度
レクチャー会には、取締役副社長執行役員COOでザ・ノース・フェイス事業本部長の森光氏、同事業本部副本部長の大坪岳人氏、リテール本部シニアエキスパートの木内康之氏が登壇。STEKKEY代表取締役社長の砂押貴久氏がモデレーターを務め、「過去・現在・未来」の3部構成でトークセッションが行われた。
ザ・ノース・フェイスは1966年に米国で生まれたブランドで、ゴールドウインは1978年に日本での輸入販売を始めた。転機は、1995年の日本および韓国における商標権の取得だ。森氏はその理由として、米国本体の経営が不安定になり、オーナーが代わればライセンスを受ける側の立場も揺らぐこと、そして日本市場を最もよく知る自社が中長期の視点で提案できる体制が必要だったことを挙げた。
商標権の取得により、日本市場向けの商品開発やマーケティングで本国の許可を逐一得る必要がなくなった。ブランドコラボレーションは本国より先に日本が手がけ、現在はHYKEとの協業のように、日本主導の企画を世界で販売することもある。直近10年で、売り上げ規模は約5倍に拡大したという。
森氏は商標権を持つ意味を、ものづくりのスピードにも見る。輸入代理店であれば、日本のニーズを本国に伝え、本国が作った商品を輸入して売るため、どうしても時間がかかる。スポーツウェアづくりで培った自社のノウハウを生かし、日本市場に合う商品を素早く届けられるようになった点が大きいという。
受注型から実需型へ 直営店の価値は「世界観を直接届けること」
成長を支えたもう1つの転換が、販売モデルの見直しだ。当時のスポーツ業界は、専門店やスポーツ店から受注し、納品した時点で売り上げが立つ受注型が基本だった。店頭の在庫も顧客の声も見えないまま作って売るほど市場に在庫が残り、翌年の受注が落ちる。1990年代後半にゴールドウインが業績面で厳しい時期を迎えた背景には、こうした構造があったと森氏は振り返る。
そこで同社は、ザ・ノース・フェイスを中心に、実際の需要に基づく実需型ビジネスと直営店展開へと舵を切った。ただし、直営店は取引先から「商売敵」と見られかねず、当初は社内にも反対の声があった。最初の店舗は、ブランド名ではなく「ウェザーステーション」という屋号で出店したと森氏は明かす。
森氏は実需型の意義について「在庫の話ばかりが注目されがちだが、最も大きいのはブランドの世界観をお客さんに直接届けられることだ」と語る。複数のブランドを扱う卸先では、1つのブランドの世界観を伝えきることは難しい。新しい提案を体感してもらう場として、直営店が機能したという。
では、世界観を届ける場として、直営店はどう設計すればよいのか。出店を重ねれば、効率を優先して店舗は画一的になりがちだ。同じエリアに複数の店を構えれば、店同士の食い合いも起こりうる。ブランドらしさを保ったまま店舗を増やすために、同社は何を基準にしてきたのか。そのヒントは、「同じデザインの店舗が1つもない」という同社の直営店にあった。
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安原 直登(編集部)(ヤスハラ ナオト)
大学卒業後、編集プロダクションに入社。サブカルチャー、趣味系を中心に、デザイン、トレーニング、ビジネスなどの広いジャンルで、実用書の企画と編集を経験。2019年、翔泳社に入社し、MarkeZine編集部に所属。
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