SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

MarkeZine Day(マーケジンデイ)は、マーケティング専門メディア「MarkeZine」が主催するイベントです。 「マーケティングの今を網羅する」をコンセプトに、拡張・複雑化している広告・マーケティング領域の最新情報を効率的にキャッチできる場所として企画・運営しています。

直近開催のイベントはこちら!

Retail & Commerce Standard 2026 powered by MarkeZine & CommerceZine

イベントレポート

「認知8割」をファンに変える。ザ・ノース・フェイスが築いた直営店の価値と顧客接点を広げる次の成長戦略

安原 直登(編集部)[著]

認知8割の先へ 「知っている」を「ファン」に育てる

株式会社ゴールドウイン ザ・ノース・フェイス事業本部 副本部長 大坪 岳人氏
株式会社ゴールドウイン ザ・ノース・フェイス事業本部 副本部長 大坪 岳人氏

 森氏によると、ザ・ノース・フェイスのロゴを知っている人は約8割に達し、これが事業の基盤になっている。その上で同社が重視するのは、ブランドを知る人や一度購入した人に、ブランドをより深く知ってもらい、繰り返し手に取ってもらえる関係を築くことだ。そのためのブランドコミュニケーションを、一層重要なテーマと位置付けている。

 鍵となるのが、同社が「コア&モア(CORE & MORE)」と呼ぶ考え方だ。コアは、山を中心とするアウトドアで活動する人を寒さや濡れから守るウェアやギアの開発で、ブランドの立脚点にあたる。モアは、アウトドアをしない人にも「軽くて暖かい」「濡れない」といった機能を広げることを指す。たとえばビジネスで使われるバックパックにも、コアで培った背負い心地やショルダーハーネスの形状を生かしている。レインウェアは、山では目立つ色が好まれるが、街で着る人向けには黒などで展開する。森氏は「機能は変えずに、より多くの人が使いやすいようにしたのがモアだ」と説明する。

 大坪氏は、同じ商品を少しずつ改良しながら長く売り続けられる点を強みに挙げる。雨具であれば、晴れた日のウィンドブレーカーや普段着、会社の制服としても使われている。同じ商品でも、人によって、組み合わせによって使い方は広がる。二度目の購買につながる使い方との出会いはまだ多く、既存商品でもできることはたくさんあるとの考えだ。

マタニティからキッズまで ライフステージで接点を途切れさせない

 今後の成長ドライバーに掲げるのは、シューズ、キッズ、レディースだ。シューズではソールやプレートなどで独自技術が形になりつつある。大手スポーツブランドとの差別化について大坪氏は、記録を競う競技用とは異なり、日常からトレッキングまで履く人が用途を決められる汎用性に、アウトドアブランドならではの強みがあるとした。「汎用性というと機能が薄まる印象があるが、実は違う。シーンが変わってもきちんとフィットできることは、最も大事にしたいコアな機能の1つだ」(大坪氏)。

シューズに特化した直営店「THE NORTH FACE FOOTWEAR SHINSAIBASHI」(提供:ゴールドウイン)
シューズに特化した直営店「THE NORTH FACE FOOTWEAR SHINSAIBASHI」(提供:ゴールドウイン)

 キッズとレディースで重視するのは、ライフステージの変化だ。森氏は、市場規模ありきではなく、アウトドアに行きたいのに行けなくなった人を後押しすることがブランドのコアだと強調する。マタニティ向けの商品は、妊娠で体型が変わり普段の服が着られなくなる課題に応え、出産後も使い続けられるよう開発した。出産を機に、公園に出掛ける習慣ができる女性も多い。

 一方キッズの狙いは、子どもの自然体験を増やすことだ。子どもが自らキャンプに行きたいと言い出すことは少なく、自然体験の数は親が連れて行けるかどうかに左右される。出産前後から家族を支えることで、その機会を増やしたいと大坪氏は語る。子ども服はすぐに着られなくなるため、リペアなどの取り組みも進めている。砂押氏は、妊娠や出産で途切れがちだったブランドとの関係を埋められる点を評価した。

ラゾーナ川崎店のキッズ売場(提供:ゴールドウイン)
ラゾーナ川崎店のキッズ売場(提供:ゴールドウイン)

 今後について、森氏はモノだけでなく体験という「コト」の接点を通じて、ライフタイムバリューを高めていく考えを示した。大坪氏も、多くのアパレルやメーカーの仕事は商品を顧客に届けるまでで、届いた後にブランドとしてどう関係を築くかはこれまでほとんど手がけられてこなかったと指摘し、体験の提案を「次の新しいチャレンジ」と位置付ける。ロゴは知っていても購入経験のない層に向けては、新しい提案を店舗VMDや製品、販売チャネルと連動させていく方針だ。約8割の認知を「チャンス」と捉える大坪氏が鍵に挙げたのは、基本に立ち返り、山の面白さをいかに伝えていくかだった。

 商品を届けて終わりにせず、店舗、商品の使い方、ライフステージごとの体験を連動させて、顧客との関係を育てていく。60年続くブランドが示したのは、原点にある価値を、接点を変えながら伝え続ける積み重ねだった。広く知られるようになったブランドほど、その認知を次の関係へどうつなげるかが問われる。自社の店舗や顧客接点は、ブランドの世界観を伝え、関係を深める場として設計されているか。同社の取り組みは、その問いを見直す手がかりになるだろう。

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • note
イベントレポート連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

安原 直登(編集部)(ヤスハラ ナオト)

大学卒業後、編集プロダクションに入社。サブカルチャー、趣味系を中心に、デザイン、トレーニング、ビジネスなどの広いジャンルで、実用書の企画と編集を経験。2019年、翔泳社に入社し、MarkeZine編集部に所属。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング