船井総研コーポレートリレーションズは、事務系職種のビジネスパーソン553名を対象に働き方改革関連法の施行や新型コロナウイルス感染症拡大以降に起きた職場環境の変化に関するアンケート調査を実施した。
調査の結果、約65％が「業務効率化のために職場になんらかのツールや制度の導入があった」と回答。他方で、テレワーク（240名＝43.4％）やオンライン会議（237名＝42.9％）などを導入するも「生産性は変わらない」または「下がった」「おおいに下がった」と効果を実感していない旨の回答が71.3％であった。この結果を受けて、同社は「企業のビジネスモデルの変革やDXの推進によって生産性の向上が求められるなか、ツールや制度の導入だけではなく、本質的に生産性を上げる施策が求められている」と問題提起した。
このふたつの質問から、65.6％の職場で何らかの効率化施策が導入されたにもかかわらず、71.3％は生産性が上がったとは感じていないことが明らかに。
また、上位2項目から、何らかの理由で特定の人に業務が偏り属人的になっていることが読み取れた。
「あなたの職場の働き方改革・業務改革を加速させるために必要と思われる環境は何ですか」という設問からは、業務範囲が明確になっていない・現場とマネジメントの距離があることも業務改革が進まない理由として推察され、「ツールや制度導入よりも会社からの方針を明確にしてほしい」という要望が浮き彫りになった。ツールだけではなく、社内の横連携、情報共有の重要性を感じさせられる結果に。
調査概要
- 調査方法：インターネット上でのアンケート調査
- 調査対象：全国の20～59歳までの男女で、事務系職種のビジネスパーソン 計553名
- 調査実施日：2021年6月28日～29日
