矢野経済研究所の調査によると、2014年度の国内化粧品市場規模は、前年度比100.5％の2兆3305億円（ブランドメーカー出荷金額ベース）となった。2014年度上期は、消費税増税による消費マインドの低下で高価格帯商品が苦戦し、特に地方や30～40歳代での買い控えが顕著となり市場が低迷。しかし、2014年度下期では消費マインドが回復したことに加え、2014年10月の免税対象品目の拡大を背景にした、訪日外国人観光客のインバウンド消費が活況を呈し、2014年度の同市場は微増推移となった。
2014年度の製品分野別市場規模を見ると、スキンケア、メイクアップ、ヘアケア、フレグランス、男性用化粧品の全カテゴリーで、引き続き前年度実績をクリア。スキンケア市場では大容量商品が好調なフェイスパックや美容液などのスペシャルケア製品、メイクアップ市場ではBBクリーム・CCクリーム、ヘアケア市場ではオイルを配合したブランドや地肌ケアを訴求したブランド、フレグランス市場ではメゾンフレグランスやライトフレグランスのブランドが、好調に推移した。また、男性用化粧品市場では、ミドル世代をターゲットに、ニオイ対策を訴求したヘアケア製品やアンチエイジングを訴求したスキンケア製品が好調に推移した。
【調査概要】
調査期間：2015年6月～9月
調査対象：化粧品ブランドメーカー、化粧品受託製造事業者、化粧品原材料メーカー・商社、流通業者等
調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、ならびに文献調査併用
