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約3人に1人が商品購入時の情報収集にAIを活用/ZETA調査

 ZETAは、2026年4月に「購買行動におけるAI活用状況に関するアンケート調査」を実施した。

購買行動の入口は依然として「検索」(情報収集手段に関する調査結果)

 商品購入時の情報収集手段は「ECサイト内検索」が63.8%と最多、次いで「Googleなどの検索エンジン」が59.4%という結果となった。

 一方で、「AIエージェント(ChatGPT・Geminiなど)」は10.0%、「ECサイト内のチャットボット」は5.4%と、現時点では新たな情報収集手段の利用は限定的であるものの、今後は検索行動を補完する導線として広がる可能性が見られた。

約3人に1人が購買時にAIを活用(AI利用状況に関する調査結果)

 商品購入を検討する際にChatGPTやGeminiなどのAIを利用して情報収集することが「よくある」と回答した人は9.7%、「たまにある」と回答した人は25.4%という結果であった。

 両者を合わせると35.1%となり、約3人に1人が商品購入時の情報収集にAIを活用していることから、AIは購買行動を補完する手段として一定規模で定着し始めていることがわかった。

比較・要約・提案で商品選定をサポート(ECサイト上の困りごととAI活用に関する調査結果)

 ECサイトで商品購入を検討する際に「比較が面倒」と感じている層では、AIを「商品の比較検討」に活用する割合は65.4%という結果を示した。

 また、「レビューが多すぎる」と感じている層では「レビュー・口コミの要約」、「最適な商品が分からない」と感じている層では「条件に合う商品の絞り込み」や「おすすめ商品の提案」での活用が見られ、AIがECサイト上の困りごとに応じて比較・要約・提案を補完する手段として使われ始めていることがわかった。

【調査概要】

調査主体:ZETA

調査対象:直近3ヵ月でECサイトを利用したと回答した男女

有効回答数:981名

調査期間:2026年4月16~28日

調査方法:インターネットアンケート

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2026/07/01 07:15 https://markezine.jp/news/detail/77084

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