ほぼ日は、運営するECサイト「ほぼ日ストア」において、 Global-e社が世界数百社に提供するD2C越境EC向けサービスを導入することを決定した。サービス提供の開始は2023年9月を予定している。
「ほぼ日手帳」を中心に海外からの購入者が年々増えているなかで、世界中のユーザーが現地の言語や通貨、決済手段などを使ってより快適に安心して買い物ができるよう、「ほぼ日ストア」での購買体験を向上する。
Global-eは2013年に設立され、東京を含む世界10ヵ所に拠点を構えるグローバル企業。同社が提供するD2C越境EC向けサービスは、世界の200以上の国と地域においてローカライズされたショッピング体験を提供しており、現地の言語や通貨、決済手段に対応していることに加えて、購入時に関税・税金込みの価格で決済することを可能にしている。
ほぼ日が2001年から発売するロングセラー商品「ほぼ日手帳」は、日本だけでなく世界中で愛されており、2022年版は世界156の国や地域で72万部を売り上げ、売上の4割を海外が占めるようになったという。特に英語圏での人気の高まりを受けて、2023年版では英語版のラインナップを増やしている。
一方、現在ほぼ日の商品を海外から購入いただける場所として、自社ECの「ほぼ日ストア」のほかに、中国では「天猫国際（Tmall Global）」に旗艦店を出店し、英語圏に向けては「Amazon.com」や代理店を通じて販売しているが、ほぼ日手帳を中心とした一部商品に限られており、ほぼ日の商品すべてを購入可能な場所は「ほぼ日ストア」のみとなっている。
そこで、「ほぼ日手帳」はもちろん、アパレル、日用品、文具など、多様なブランドで展開するほぼ日の商品を海外へ広く提供していくために、Global-eのD2C越境EC向けサービスを導入することとなった。
「ほぼ日ストア」がGlobal-eのD2C越境EC向けサービスを導入することで、主に次の点が変わる。これによって、「ほぼ日手帳」を含むほぼ日のすべての商品を、海外からより安心して便利に購入できるになる。
100種類以上の通貨による価格表示に対応。
購入に必要な金額が、現地の通貨で確認できるようになる。
世界で流通する150以上の決済方法に対応
海外ユーザーが日常で利用している決済手段で購入できるように。
関税・税金込みの価格で事前決済が可能
配達時ではなく購入時に、関税や税金を含めた価格で決済できるようになる。
