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ECzine Day 2020 Summer レポート(AD)

企業とユーザーの「つながり」をつくる D2Cブランドにも応用できるLINE広告活用法

獲得可能性の高い潜在層のみにアプローチ クロスターゲティング機能とは

 続いて坪内氏は、D2Cブランドにも応用できる、LINEの法人向けソリューションを横断した潜在層へのアプローチ事例を紹介した。

 まずは、ベネッセのLINE公式アカウント「ベネッセ教育情報」の事例だ。同アカウントでは、さまざまな教育関連情報が配信されている。発信した情報をタップした友だちのデータを蓄積し、該当ユーザーの属性に類似したLINEユーザーに友だち追加をうながす広告配信を行ったところ、クリック率が150%向上。ブロック率も低下したと言う。

 ここで活用しているのは「クロスターゲティング」機能だ。同機能では、LINE公式アカウントやLINEポイントADで蓄積したデータを、LINE広告の配信に活用できる。これまではサービスそれぞれのデータが独立していたが、同機能のリリースによりデータの横断的活用、LINE広告の精度向上を実現している。

 キリンビバレッジのコーヒー飲料「FIRE」では、過去アンケートで「愛飲している」「自販機での購買経験がある」と答えた人と近しい属性に広告配信することで、最大165%までクリック率を高めることができた。

 事例を踏まえ、坪内氏は「LINEは今後も企業と消費者をつなぐ架け橋として、両者にとって快適なソリューションの提供に努めます」と語り、セッションを締めくくった。

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この記事の著者

伊藤 真美(イトウマミ)

フリーランスのエディター&ライター。もともとは絵本の編集からスタートし、雑誌、企業出版物、PRやプロモーションツールの製作などを経て独立。ビジネス系を中心に、カタログやWebサイト、広報誌まで、メディアを問わずコンテンツディレクションを行っている。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2020/07/21 15:39 https://markezine.jp/article/detail/67074

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