マーケティングとは「商品を売る仕組みを作ること」だとよく定義されますが、そのために必要な知識やツールはデジタル化に伴って増え続けています。専門分野が複雑化する一方で担当者が扱わなければならない領域も拡大し、組織としていかにマーケティングと向き合うかが問われていると言えるでしょう。
MarkeZine編集部が毎月お届けしている定期誌『MarkeZine』の最新第44号（2019年8月号）では、そこにどういった具体的な課題と解決策があるのかを紐解くべく、「今、広告主に必要な組織」を特集。マーケティングの最前線を手探りで開拓する広告主が、どのような組織を編成し、部署内、部署間、さらにパートナーとの協力体制を築いていくべきかに迫りました。
ユニリーバ・ジャパンがADK内の専任チームとどのように連携しているのかを取材した他、BtoCとBtoBの広告主24社に組織体制と関係構築のポイントをうかがっています。
定期誌『MarkeZine』とは？
定期誌『MarkeZine』は1年間の定期購読で、毎月1冊、トレンドテーマの特集を中心にマーケティング業界の潮流や識者が注目するトピックをお届けしています。
- 先進的な企業の経営判断を追体験できる
- 競合企業の事例やキーパーソンの考え方がわかる
- マーケターが実務で成果を出せるノウハウを学べる
特集「今、広告主に必要な組織」
食品や洗剤、ヘアケアなど消費財のブランドを多数扱うユニリーバでは、広告代理店であるADK内に設置された専任チームと協力してマーケティングに取り組んでいます。事業会社とエージェンシーが会社の枠組みを超えた形で連携する例として注目されていますが、そこに至るまでにどんな課題があったのか、そして実際の効果はどれほどなのでしょうか。
今回はユニリーバ・ジャパン・カスタマーマーケティングの塚本かおり氏と、ADK マーケティング・ソリューションズの家村義彦氏、坂田由美子氏、清家直裕氏に取材し、ADK内のプランナーが営業を兼ねるところから始まった専任チームの活動について尋ねました。
特集ではまた、Indeed JapanやクレディセゾンなどBtoC企業のキーパーソンに「組織」についてコメントをいただきました。質問は「現在のマーケティング部門の組織体制」と「他部門やパートナーとの関係構築のコツ」。他社がどのような組織でマーケティングに取り組んでいるのか、参考になるのではないでしょうか。
同様の質問をBtoB企業のキーパーソンにも尋ねました。NECやNTTコミュニケーションズ、Sansanなど、コメントからはマーケティングに注力する企業がいかに組織作りに気を配っているかがうかがい知れます。
定期誌『MarkeZine』第44号では、この他にも巻頭インタビューにてデジタルビジネスモデルの構築に挑むスポーツニッポン新聞社の江端浩人氏が登場。デジタル時代の新しい新聞の形についてうかがいます。定期誌について詳しく知りたい方は、ぜひ特設ページをご覧ください！
