キリングループロジスティクス、日本貨物鉄道（以下、JR貨物）、日本通運の3社は、モーダルシフトをさらに強化する取り組みを開始した。
「2024年問題」への対応や脱炭素社会の実現に向け、キリングループロジスティクス、JR貨物、日本通運の3社は、連携してトラック中心の輸送体系から鉄道や内航海上輸送へのモーダルシフトを推進。また、各輸送モードの特性を生かしながら柔軟に輸送モードを組み合わせるSea＆Railなどのモーダルコンビネーションも活用し、最適な輸送体系の構築を実現するとしている。
各社は、それぞれの役割を担いながら次の6つの施策を実施する。
- 鉄道輸送をメインに利用したネットワークの構築
- 地方港を利用した内航ネットワークの構築
- Sea＆Railを活用したネットワークの構築
- 自然災害に伴う鉄道不通時の代替海上輸送ネットワークの構築
- 年末年始などの長期連休にも対応可能な鉄道輸送ネットワークの構築
- 鉄道コンテナ専用集配車両によらない、荷主トラックによるコンテナ発着駅での持ち込み、引き取り体制の構築
まずは、2024年4月より、中・長距離トラックで輸送しているキリングループ製品を対象とし、年間約8.4万トンの輸送のモーダルシフトに取り組む。鉄道をメインとしたモーダルシフトにより、年間約3,130トンのCO2排出量削減が実現するという。
同取り組みにより最適化されたトラックは、今後も不足が予測される近・中距離の輸配送に活用することで、さらなる物流全体の効率化を目指すとのこと。
