電通とディーツー コミュニケーションズは、昨年9月下旬に、iPhone向けの動画広告に関する調査を実施し、15歳以上の男女のiPhoneユーザーから224件の回答を得た。調査は、グーグルが提供するiPhoneアプリのアドネットワーク「AdMob」上に1か月間掲出したバナー広告、およびそのバナー広告をクリック（タップ）すると起動する動画広告に関して行われた。

調査対象キャンペーンのiPhone向け動画広告の仕様

　今回の調査でバナー広告、動画広告それぞれの認知状況を確認したところ、調査対象者の中で「確かにみた」という強い想起を示したのは、バナー広告では8.9％、動画広告は14.7％。今回の訴求内容である「新車の購入プラン」を認知している人は、動画広告認知者では71.4％、バナー広告認知者では60.6％、広告非認知者では47.7％となった。

バナー広告と動画広告の認知状況

　広告を見た後に行った行動について聞いたところ、動画広告認知者の約4割が、サイト閲覧や検索などなんらかの行動を起こしているのに対し、バナー広告認知者で、なんらかの行動を起こした比率は1割弱となった。このことから、バナー広告＋動画広告とすることで、より高い態度変容効果が期待できるとしている。また、調査実施時に、広告非認知者に動画広告素材を閲覧させた上で、「新車の購入プラン」についての理解度を聞いたところ、訴求内容を理解した人は9割弱に達している。

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