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タブレット端末出荷台数推移は鈍化傾向に、2015年度に1,000万台市場到達か【MM総研調査】

 MM総研は、5月21日、2013年度通期(2013年4月~2014年3月)の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。出荷台数は前年度比30.5%増の748万台となり、2010年度にタブレット端末が登場して以降の倍増ペースは落ち着いた。

 今後のタブレット出荷台数として、2014年度:920万台(前年度比23.0%増)、2015年度:1,030万台(同12.0%増)、2016年度:1,130万台(同9.7%増)となり、2015年度には1,000万台規模に達すると予測。増加傾向は続くものの、増加ペースは徐々に落ちていくだろう。

メーカー別出荷台数:Appleが4年連続1位

 2013年度通期のメーカー別出荷台数・シェアはApple(43.8%)が1位を獲得。日本でタブレット端末が登場した2010年度から4年連続、半期別では8半期連続でのシェア1位を維持した。2位はGoogleとの共同開発による「Nexus 7」および自社ブランド端末も展開するASUS(17.4%)となった。以下、3位富士通(6.7%)、4位ソニー(5.8%)、5位Amazon(4.9%)の順となった。

OS別出荷台数:AndroidがiOSを抜いて1位

 OS別出荷台数・シェアはAndroid(45.7%)がiOS(43.8%)を抜き、初めて1位を獲得。3位はWindows(10.5%)となった。Windowsは通期出荷台数として初めて2桁シェアを獲得した。

2015年度は1,000万台市場に

 2014年度のタブレット市場は昨年度にソフトバンク、auに続いてiPhoneの販売を開始したNTTドコモが、iPadの取扱いを開始するかが大きなポイントとなる。ドコモの動向次第では、Androidに逆転されたiOSの巻き返しの可能性が高まるだろう。さらにWindowsタブレットは個人・法人を問わずパソコン同様の利用用途を重視するユーザーの支持を集める傾向が強く、2014年度出荷台数は前年度比16.5%減少することが見込まれるパソコンのトレードオフとしての成長に期待できる。

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2014/05/22 10:30 https://markezine.jp/article/detail/20053

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