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タブレット端末出荷台数推移は鈍化傾向に、2015年度に1,000万台市場到達か【MM総研調査】

2014/05/22 10:30

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　MM総研は、5月21日、2013年度通期（2013年4月～2014年3月）の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。出荷台数は前年度比30.5％増の748万台となり、2010年度にタブレット端末が登場して以降の倍増ペースは落ち着いた。

　今後のタブレット出荷台数として、2014年度：920万台（前年度比23.0％増）、2015年度：1,030万台（同12.0％増）、2016年度：1,130万台（同9.7％増）となり、2015年度には1,000万台規模に達すると予測。増加傾向は続くものの、増加ペースは徐々に落ちていくだろう。

メーカー別出荷台数：Appleが4年連続1位

　2013年度通期のメーカー別出荷台数・シェアはApple（43.8％）が1位を獲得。日本でタブレット端末が登場した2010年度から4年連続、半期別では8半期連続でのシェア1位を維持した。2位はGoogleとの共同開発による「Nexus 7」および自社ブランド端末も展開するASUS（17.4％）となった。以下、3位富士通（6.7％）、4位ソニー（5.8％）、5位Amazon（4.9％）の順となった。

OS別出荷台数：AndroidがiOSを抜いて1位

　OS別出荷台数・シェアはAndroid（45.7％）がiOS（43.8％）を抜き、初めて1位を獲得。3位はWindows（10.5％）となった。Windowsは通期出荷台数として初めて2桁シェアを獲得した。

2015年度は1,000万台市場に

　2014年度のタブレット市場は昨年度にソフトバンク、auに続いてiPhoneの販売を開始したNTTドコモが、iPadの取扱いを開始するかが大きなポイントとなる。ドコモの動向次第では、Androidに逆転されたiOSの巻き返しの可能性が高まるだろう。さらにWindowsタブレットは個人・法人を問わずパソコン同様の利用用途を重視するユーザーの支持を集める傾向が強く、2014年度出荷台数は前年度比16.5％減少することが見込まれるパソコンのトレードオフとしての成長に期待できる。