増えるタブレット、EC事業者は対応を足踏み

　タブレット端末の出荷台数も、2013年にノートPCの出荷台数を超え、2015年までにPC全体の出荷台数を上回る見込みです。

　タブレット端末利用の急激な伸長にもかかわらず、多くのEC事業者が、タブレット端末対応の意識が低いように感じます。その原因は、

• 自社サイトへのタブレット端末でのアクセス比率を把握していない
• どうすればタブレット端末に対応できるのか分からない
• そもそもタブレット端末に対応する必要性が分からない

などがあげられます。

　まずはタブレット端末の急激な増加が、EC事業に大きなパラダイムシフトを生み出している現実を理解し、その上でタブレット端末普及のトレンドとその課題に目を向ける必要があります。

ユーザーはさまざまなデバイスからアクセスしてくる

　タブレット端末でのインターネット利用予測を見てみると、楽天では2015年頃には20％以上と考えているようです（2013年1月の楽天カンファレンスで発表された資料を参考）。スマートフォン／タブレット端末を合わせると70％を超えると予測しています。

　またCiscoのレポートでは、2015年にはノートPCとタブレット端末、スマートフォンの利用比率を25％：20％：55％と予測しています。

　この図から分かるように、2012年まではPCユーザーをターゲットにしていれば少なくとも顧客層の65％をカバーできましたが、2015年では25％の顧客層しかカバーできなくなります。

　マルチスクリーン化が加速すると、従来型のEC事業運営は大きな壁にぶち当たることになります。特にECのサイトの構築／運用面については、これまでの多くの事業者が実施してきたように「端末ごとに別々のECサイトを構築し、運用する」という方法に限界が訪れます。

　マルチスクリーンに対応できる新たな方法を確立していかなければ、よほど人手に余裕がある企業以外は破綻する恐れもあります。

　ECサイトのマルチスクリーン対応に合わせ、サイト運営はもちろん、組織や事業の仕組みの再構築を進めていく必要があると言えます。（続きはECzineで）

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