SNS利用者増、年齢層の広がりにより、中小企業でも有効に

　ただ、ご想像のとおり、ソーシャルリスニングが有効となるためには、企業やブランドに対する一定の情報流通量が必要です。そのため、SNS利用ユーザーが少ない普及期の時点では、認知度の高いブランドでないと実施しても十分な示唆が得られない状況がありました。しかし、現在、国内のSNS利用者数の増加にともなって、SNS上で交わされる情報量は膨大なものとなってきています。また、ユーザーの年齢層の幅も確実に広がっています。

　これは、認知度があまり高くない、あるいは、若年層をターゲットとしない会社や商品であっても、ソーシャルリスニングによって意味のあるデータを取得できる可能性が広がっていることを意味します。こうしたことからも、今後ソーシャルリスニングを活用する企業の裾野は格段に広がっていくと考えられます。

　逆に、従来通りのアンケート、インタビュー調査のみをもとに広告を企画し、SNS上でいわゆる「炎上」を起こしてしまった例は枚挙にいとまがありません。

　これは、実際の生活者の“本音”の思考や行動を踏まえたコミュニケーション設計を行わなかったことで、担当者の考えのおよばない所でユーザーの反感を買ってしまった結果ともいえます。ネガティブな側面が出にくいアンケート調査や対面インタビューではなく、客観的なデータをもとにした企画設計を行えるソーシャルリスニングの有用性が見直される時なのではないでしょうか。

今後ソーシャルリスニングに求められる活用法とは

　ソーシャルリスニングの方法という面において、国内ではTwitterが他のSNSに先行して日本に上陸したこともあり、まだまだTwitterを中心としたリサーチが目立ちます。今後は、FacebookやInstagramなども含めた各SNSに、どんなトライブ（人の集まり）が、どのようなコンテンツを話題にしているのかなど、横断したリサーチが重要になります。

　また、今後さらにソーシャルリスニングの精度が高まっていくと、デジタルマーケティングの施策以外にも、イベントやTVCMといったオフライン施策の企画でも活用が増えていくことが予想されます。さらに、その意義が企業内で広く認識されれば、PR、採用、製品開発など、企業と生活者の間でコミュニケーションが行われるさまざまな分野で幅広く活用されていくでしょう。

　SNSの浸透により、改めて企業のマーケティング活動の新たな武器となりつつあるソーシャルリスニング。企業のマーケティング担当者の方には、ぜひその活用にチャレンジしてみていただきたいと思います。

　その際重要なことは、自社名や製品名、競合社名などだけではなく、業種や業界カテゴリ全体、ターゲットに関してなど、さまざまな角度から情報を収集し、的確に分析することです。その分析が的確であればあるほど、施策を成功に導ける可能性が高まるはずです。

　ちなみに、ソーシャルリスニングツールの操作自体はさほど複雑なものではなく、短期間でも習得可能です。難しいのは、SNS上での話題やトレンドの動きを常にウォッチし、集めた情報の意味を正確に解読することだと私は思っています。時には、当社のような広告会社などプロの手を借りながら、自社内で分析の視点を養っていくのも1つの手です。