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MarkeZine Day(マーケジンデイ)は、マーケティング専門メディア「MarkeZine」が主催するイベントです。 「マーケティングの今を網羅する」をコンセプトに、拡張・複雑化している広告・マーケティング領域の最新情報を効率的にキャッチできる場所として企画・運営しています。

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MarkeZine Day 2025 Autumn

注目マーケティングトピックス2025(AD)

「もはやAmazon外の売上にまで」実店舗や自社ストアにも影響を与える『Amazon Ads』

 今、多くの企業が「フルファネルマーケティング」に取り組んでいる。カスタマージャーニー全体における戦略を立て、認知から検討、コンバージョン・リマーケティングまでを一気通貫で行えるため、多数の課題を同時に解決しながら、消費者ごとに異なる多様なカスタマージャーニーに対応できる。どの施策がどのファネルで、どのような効果をもたらすのか。その分析がフルファネルマーケティング成否の鍵を握るが、多様な広告ソリューションからなるAmazon Adsは、独自のデータテクノロジーによって支えられており、施策の分析も効率良く行うことが可能だと言う。本稿では、アマゾンジャパンのHead of APAC Ad Tech Sales 中村 卓弘氏にフルファネルマーケティングの重要性やAmazon Adsについて詳しい話を聞いた。

「変数」の増加と多様化により、消費者行動の分析は複雑に

 フルファネルマーケティング成否の鍵を握る分析を、2つのトレンドが難しくしている。「動画コンテンツの台頭および視聴者数増加」と、「消費者の購買行動の多様化」だ。

 「動画コンテンツの視聴者数増加」は、マーケティングチャネルとタッチポイントの増加を意味し、「購買行動の多様化」は、コンバージョン(購入)のタイミングや場(たとえばAmazonのストア、自社オンラインストア、実店舗など)の多様化を意味する。これらにより、どの施策にどの程度予算を投下すべきかを最適に判断できないまま、マーケティング施策が決定・実行され、費用対効果の最大化はもちろん、実施後の評価もできていないケースも少なくない。

 しかし中村氏によると、Amazon Adsを活用すれば簡単にインサイトを分析でき、より効果的な施策につなげられると言う。たとえAmazonで商品を販売していなくてもだ。

 まずここで、Amazonを販売チャネルとしても活用している、ロボット掃除機大手のアイロボットの事例が紹介された。

届けたいオーディエンスに、届けたいメッセージを

 アイロボットジャパンは、2025年4月16日にフルラインアップ6機種を一新した。これまでは対象としていなかった消費者層向けの製品も新たに加わっている。

 「マーケティング上の最大のチャレンジは、新製品の認知から行動転換までを短期間で実現することでした」と同社でMedia & Customer Engagement部門でSr. Managerを務める豊泉 伶奈氏は言う。

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アイロボットジャパン Sr. Manager, Media & Customer Engagement 豊泉 伶奈氏

 今回同社では、オンオフデジタルの両軸で、認知の“量”と“質”を意識して戦略的なマーケティングを展開した。期間は3段階に分け、Amazon Adsはすべてのファネルで活用している。

 具体的には、新製品発表直後の「認知の量」を増やす時期には、あらゆるデバイスを対象にPrime Video広告、Fire TV広告、Twitch広告を活用した。そして、購入の新規検討が始まる時期には「認知の質」を深めることを狙い、テレビ画面中心の戦略にシフトし、Prime Video広告、Fire TV広告に絞り込んでいた

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 そして最後の段階である毎年恒例の夏のセールを迎えるタイミングでは、Amazon DSPとスポンサー広告の活用も開始して、行動転換を促した。

 まず、「認知の量」を増やす段階では、同一オーディエンスに対してPrime Video広告、Fire TV広告、Twitch広告という3つの広告を利用したが、インクリメンタルリーチ(既存の広告施策ではリーチできなかった新たな層)がPrime Video広告単体利用のケースに比べて2倍以上となるなど、功を奏した。

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広告接触者の購入率は「非接触者と比べて3倍近く」に

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MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:アマゾンジャパン合同会社

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2025/08/27 10:00 https://markezine.jp/article/detail/49608

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