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MarkeZine Day(マーケジンデイ)は、マーケティング専門メディア「MarkeZine」が主催するイベントです。 「マーケティングの今を網羅する」をコンセプトに、拡張・複雑化している広告・マーケティング領域の最新情報を効率的にキャッチできる場所として企画・運営しています。

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MarkeZine Day 2026 Spring

AI時代のマーケティング最新動向(AD)

AIと共に起こすクリエイティブ革命。「大量制作×効果予測」の実現と問われる「法と倫理」の矜持

 「AIエージェントがマーケティングを根本から再定義する」――。Hakuhodo DY ONEは、現在進行形で進むマーケティング領域における変化への答えとして、2025年8月にAIエージェントを活用したマーケティング支援サービス「ONE-AIGENT(ワン・エージェント)」の提供開始を発表した。全12回連載の3回目となる本記事では、前回のプラニングを受け今回は「AI時代のクリエイティブ」にフォーカスして柴山氏と野口氏の対談を実施。「CREATIVE BLOOM DISPLAY Ads」のデモを通して、クリエイティブにおいても驚愕の進化が現実に起こっているのを体感。「AIを使う側か、使われる側か」。クリエイティブ革命の渦中で問われつつある、広告会社としての矜持についても迫った。

効果予測までカバーするクリエイティブ機能

――前回は、御社が社内で活用しているデジタル広告マーケティング戦略立案プラットフォーム「CREATIVE BLOOM」のプラニング機能について、詳しくうかがいました。マーケティング支援サービス「ONE-AIGENT」の一環として、御社が提供する価値を下支えするプラットフォームということでしたね。

柴山:はい。「CREATIVE BLOOM PLANNING」を通してAIと並走し、的確にプラニングした上で、「CREATIVE BLOOM DISPLAY Ads」もしくは「CREATIVE BLOOM TEXT Ads」でクリエイティブを量産します。各クリエイティブの効果予測までカバーするので、最終的に配信すべきクリエイティブの判断まで担うことができます。

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CREATIVE BLOOM PLANNINGをベースにディスプレイ広告生成とテキスト広告生成に分岐(クリックすると拡大)

野口:前回見せていただいたアウトプットイメージは、鮮烈でした。このようにバナー広告を量産でき、「広げる」「深掘る」といった訴求の方向性も確認できると、配信後の知見も相当蓄積できそうです。訴求の方向性や、「このワードを入れたい」といった細かい部分まで、指定することもできるのですか?

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柴山:はい、できます。むしろ、AIに任せて全自動のみでやることのほうが少ないです。AIと壁打ちしながらプラニングする段階で、私たちにもいろいろな気づきがあるので、そこで得られたアイデアをクリエイティブ量産の段階でも入れ込めるようにしています。

Hakuhodo DY ONE 常務執行役員 柴山大氏
Hakuhodo DY ONE 常務執行役員 柴山大氏

AIが学習する「コーパス」の問題、法と倫理

野口:クリエイティブをAIで量産する場合、常に議論になるのが著作権の問題だと思います。広告主も気にされている部分ですが、そうした点はどう配慮されているのですか?

柴山:広告会社として、AIを活用し始めた初期から、著作権や倫理にいたるまで重視しています。AIが言葉を学習するために集められた、大規模なテキストデータの集合体を「コーパス(corpus)」と言いますが、利用するAIがどの範囲までコーパスへ取り込んでいるのか、法律的な観点だけでなく、いわゆる日本における倫理的な世論も含めて考慮しています。

 後ほどデモを見ていただく、生成AIによるクリエイティブ大量生成を担う構成案ジェネレータは、ガードレールについて入念に調整を加えたモデルを組み合わせて生成を行っていますし、リスクを最大限排除しています。また、一般の生成AIモデルを利用してクリエイティブを制作する際も、手順を踏んでリスク排除をしていきます。

 具体的には、利用する生成AIモデルがどの程度クリーンなコーパスかどうか、ガードレールが機能しているのかの線引きと、その線引きを採用した際のリスクに関して、あらかじめクライアント企業には説明し、同意いただいた上で実践に移します。それによって、クライアント企業ごとのAIモデルの利用範囲が決まります。

野口:ある意味、広告主が自前で複数モデルを駆使して生成していたら、危険性が増すかもしれないですね。

柴山:そうかもしれません。モデル単位でのリスク調査、リスクに対しての回避方法など、数あるAIモデルを把握して、ガイドラインに反映し、社員教育を行うまでを網羅的にもれなく実行し続けることはかなり大変で、すべての企業ができることではないかもしれません。その点当社は、広告会社として必要な環境整備・コストと捉え、広告会社が負うべき倫理方針として、マーケターやクリエイターに限らず、全社員が理解すべき点だと考え、社内ガイドラインやAI研修にも反映しています。

野口:法と倫理については、AI×クリエイティブを扱う上で、広告主が絶対に通らなくてはいけない点だと思います。これを押さえているのは、非常に優位性があると感じます。

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与件に基づく多種多様な構成案を生成

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この記事の著者

高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:株式会社Hakuhodo DY ONE

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2025/12/26 12:00 https://markezine.jp/article/detail/50242

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