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会議システムは「専用端末」から「Web会議」の時代へ、2017年にシェア60%との予測

 シード・プランニングでは2003年から毎年、テレビ会議(専用端末タイプ)/Web会議(SIタイプ/ASPタイプ)/音声会議(端末/音声会議サービス)の調査を行っており、2002年からはWeb会議の参入企業が増加し、テレビ会議専用端末タイプ、Web会議、音声会議とユーザーの使い分けがみられるようになったという。今回の調査では、会議システムメーカーおよびベンダー企業62社を対象としている。

 シード・プランニングが発表したデータによると、2005年の国内市場は191億円、テレビ会議(専用端末タイプ)と音声会議サービスで65%を占める。Web会議は全体の9%だが、将来的には2012年で28%、2017年では全体の60%になると見込まれており、2012年には専用端末タイプのテレビ会議とほぼ同じ市場規模になると予測している。 

 テレビ会議(専用端末タイプ)の世界市場は2007年、日本市場の約15倍の1,270億円規模となっており、特に中国市場の拡大が顕著。中国は、欧州、日本の市場の伸びを越えて北米に次いで2位、地域別市場では中国を含むアジアが37%と拡大している。世界市場では台数でPolycomが、金額ではタンバーグが1位となっており、日本市場はPolycomが台数、金額ともシェア1位を獲得している。しかし2006年から2007年にかけては2位のソニーのシェアの伸びが大きいという。

 また、Web会議の2つのタイプ、自社内に専用サーバを設置する「SIタイプ」とASP事業者から提供されるサービスを利用する「ASPタイプ」の違いに注目すると、2007年の売上金額ではSIタイプの約62%に対し、ASPタイプ約38%。この差はわずかながら縮まっており、シード。プランニングではこの傾向は今後も続くと分析している。

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MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

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MarkeZine(マーケジン)
2008/04/15 12:30 https://markezine.jp/article/detail/3316

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