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クリエイターと協業する最新動画コミュニケーション

企業は“クラスのおもしろいやつ”になれるか?誰もが発信源になる時代の動画コミュニケーションとは

 コミュニケーションの主軸が動画に移っている。実際、「2021年 日本の広告費」のインターネット広告媒体費詳細分析では動画広告が5,000億円を突破し、今後も増加が予想されている。本連載では、企業・ブランドの動画コンテンツをプロデュースするワンメディアが、最新動画コミュニケーションについて紹介。第1回となる今回は、動画コミュニケーションにおける変化と拡散の仕組みを解説する。

コミュニケーションの主役は動画コンテンツに

 2021年末、メディアの地殻変動の兆しを感じたニュースがありました。Cloudflareが発表した調査データによると、TikTokがGoogleを抜いて、2021年トラフィック量の多かったドメインランキングの1位になりました。これは大きな転換です。なぜならTikTokというプラットフォームが急成長しているだけではなく、人々の情報消費がテキストコンテンツから動画コンテンツに変わってきたと言えるからです。

 広告業界において“動画元年”と言われ始めたのは、8年前の2014年。その後、日常で触れる動画コンテンツが増えるにつれて、広告も動画の活用が当たり前になりました。さらに5Gの普及というインターネット環境の変化により、私たちはますます多様な場面で動画コンテンツ、動画広告に触れていきます。

 サイバーエージェントによると動画広告市場は2025年にはおよそ1兆円規模(2021年比でおよそ2.5倍、2014年比だとおよそ33.3倍)に達すると予測されています。ブランドマーケターやパートナーにとって、動画コンテンツを使ったコミュニケーションの確立は必須となるでしょう。

他のSNSにはない「3つのハードルの低さ」

 突然ですが質問です。あなたはあるブランドに関する“SNSの中の人”に任命されたとします。そして上司から「YouTubeとTikTok、どちらか選んで動画を1本投稿してください」と言い渡されました。

 あなたはYouTubeとTikTok、どちらのプラットフォームを選びますか?

 なんとなく後者のTikTokを選んだ人もいるはずです。それはなぜでしょう? おそらくYouTubeよりもTikTokのほうが、投稿するまでのハードルが圧倒的に低いからではないでしょうか。

 この理由を考えてみると、動画の投稿には3つのハードルがあることがわかります。

 まず1つ目は動画を制作する「テクニカルハードル」。これは、スマートフォンによって下がりました。今や高度なスキルや専用ソフトは必須ではなく、アプリをダウンロードすれば、誰でも動画を撮って編集して投稿できる環境です。

 2つ目は、企画を考える「クリエイティブハードル」です。自分でゼロからアイデアを生み出さずとも、TikTokであれば、今流行っているチャレンジやエフェクトに乗っかることで、動画の企画ネタが作れます。こちらもハードルは下がっています。

 そして3つ目が、投稿し続ける「モチベーションハードル」です。アプリを開けば常に新しいトレンドが生まれており、初めたばかりのユーザーでもバズりやすく、誰もが投稿を継続しやすい仕組みが用意されています。

 YouTubeもGoogleアカウントさえあれば動画投稿ができますし、かつスマートフォンで撮影・編集もできるので、1つ目のテクニカルハードルはクリアしていました。ただTikTokが革命的だったのは、この2つ目と3つ目のハードルも低かったことです。TikTokはトレンドのチャレンジやエフェクトなど、ユーザー参加のネタを用意しておくことで、誰もが動画の発信者になることができる文化を作りました。

 TikTokの初期2018年頃のCMキャッチコピーは「#誰でもダンス」。流行していた音楽と振り付けに乗っかってダンスをすれば、誰でも発信側になり得ることを象徴するコピーです。

 「テキストをツイートする」「写真をInstagramにアップする」と同じ手軽さで、「動画編集して投稿する」という行為が当たり前になってきています。動画コンテンツもUGC(User Generated Contents)の仲間入りをしました。冒頭のTikTokがGoogleを上回るほどのトラフィックを集めているのも、このUGC化によって「見る人」だけではなく「作る人」が増え、生産される動画コンテンツ量が増加したことが背景の1つでしょう。

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“クラスでおもしろいやつ”のネタが拡散する「シミュラークル型」モデル

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この記事の著者

余頃 沙貴(ヨゴロ サキ)

 ワンメディア株式会社 ビジネスプロデュース本部 マネージャー 広島生まれ。2015年東京大学卒業後、LINE株式会社にて大手企業のブランディング支援や、プロダクトの企画開発を担当。 2021年7月にワンメディアにジョインし、ビジネスサイドから、いかに事業をドライブするかを日々考えています。右脳と左...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2022/04/12 08:00 https://markezine.jp/article/detail/38596

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