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「電通広告統計(DAS)」の対象に、インターネット広告と交通広告が追加され6媒体に

  「電通広告統計(DAS)」は、1966年から新聞、雑誌、テレビ、ラジオの4媒体で運用され、電通が毎年発表している「日本の広告費」の参考データとしても利用されている。しかし、これらマス4媒体だけでは、クロスメディアコミュニケーション時代の統計として不十分であるとして、電通はインターネット広告や交通広告を含む6媒体で集計できるようシステムを拡張。各広告主・銘柄が、6媒体にそれぞれどの程度出稿されたかを一括把握できるようになった。

 新聞・雑誌に関しては電通独自で採録している広告統計データを利用し、テレビ・ラジオ広告はビデオリサーチ社の広告統計データに基づいている。インターネット広告は、ビデオリサーチインタラクティブのWeb Ads Report Advanceデータに基づき、広告量は推定広告量(インプレッション)を使用、ビデオリサーチの調査データをもとに自宅外係数をホームパネルデータに乗じた拡大推計値を利用している。交通広告は、首都圏のJR東日本・東京地下鉄・東急・京王・小田急における交通広告への広告出稿統計データを活用する。

アウトプットイメージ
広告費推移や広告費シェア推移などもグラフ化できる

 これら6媒体統計を、電通独自の広告主(約30,000)・銘柄(約271,450)マスターによって共通管理することにより、6媒体を横断した集計を行う。なお、インターネット広告については、広告統計としての捕捉範囲や統計の安定性向上のため、今後も改良を進めていく。

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2008/10/15 13:31 https://markezine.jp/article/detail/5685

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