CCCマーケティング総合研究所は「生活者意識調査：SDGsへの理解、学生が経営者を上回る？～社会や自然環境に関するアンケート調査～」を実施した。

学生のSDGs理解が社会人を上回る

　「SDGs」という言葉の認知度を調査したところ、理解度にばらつきはあるものの「知っている」と回答した人の割合は全体の8割を超える結果に。性・年代別では男性における認知度が女性よりも高く、年代が若いほど高い認知度と理解度を示した。

　また職業別の結果を見ても、経営者・会社役員・会社員・公務員などの社会人よりも大学生・高校生の方がSDGsへの認知度と理解度は高かった。

17項目と自身の行動の関連性を認識できていない人が多い

　次に、回答者の「無意識なSDGs行動」を調査。具体的な方法としては「持続可能な開発目標の17ゴール」が示す17項目だけを見せ、「知っている」「行動している」項目を聞いた後に具体的な事例を提示し、自身が普段の生活の中で行動しているかどうかを訊ねた。結果を見ると、具体例を確認し「行動している」と回答した内容と17項目との関連性を認識できていない人が多く見受けられた。

　たとえば「つくる責任、使う責任」という項目では「行動している」と回答した人の割合が21.4％であるのに対し、同項目の具体例を確認し「行動している」と回答した人の割合は49.4％という結果に。全17項目において同様の差分が見られ、調査ではこの差分を無意識なSDGs行動と表現した。

「貧困解消」「気候変動対策」の項目を重要視

　持続可能な開発目標の17ゴールのうち重要だと思う項目を聞いたところ、複数回答の上位には「貧困をなくそう」「すべての人に健康と福祉を」といった個人の生活への影響がわかりやすい項目がランクイン。次に「海の豊かさを守ろう」など、海に関する項目が続いた。

　単一回答では複数回答とは異なる顔ぶれが上位に並び、最も重要な項目として「気候変動に具体的な対策を」がランクイン。続いて「すべての人に健康と福祉を」「平和と公正をすべての人に」が続いた。

【調査概要】
地域：全国
対象：16歳～60代のT会員男女
サンプル数：2,222
期間：2021年10月７日（木）～2021年10月13日（水）
方法：「Tアンケート」による実施。性年代を日本の人口構成比に合わせて集計

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