ブログとTwitterで、あっという間に海外へ

　今回の日本の騒動が海外に伝わり、米Googleの知るところとなったのは、まさにメディアとしてのブログの力。それも、最も日本で注目を集めるブログによるものだった。

　1月末に問題のブログ記事が公開され、2月9日に著名ブログ「ネタフル」が取り上げた。それを、日本の優れたサービスを英語で紹介するブログメディア「Asiajin」が英語記事として紹介し、米国の有力サイト「TechCrunch」も同じ日付で第一報を公開。翌日にはTechCrunchの日本サイトも記事を掲載した。そして、Google Japanの公式ブログで短い謝罪コメントが発表された。

　この間、米GoogleでWebスパムを監視する立場にあり、著名ブロガーとしても知られるMatt Cutts氏はTwitterで寄せられた情報でこの騒動を知ったという。2月9日のCutts氏のTwitterのログでは「まだ日本は寝てる時間だから詳細はわからない」というコメントが見られる。そして、2月18日には、Google Japanが公式ブログで、Google.co.jpのページランクを下げたことを発表、Matt Cutts氏も自らのブログで謝罪コメントを掲載した。

クチコミ・マーケティングの今後を占う正念場

　もし、サーチエンジンがGoogleのように厳しいガイドラインを持たなかったら、クチコミ・マーケティングであることを明かさないブログ記事が投稿されていたら、おそらく問題が指摘されることはなかっただろう。

　今回の騒動から、Pay Per Postという手法に対する視線は厳しい方向へと傾きつつあるが、クチコミ・マーケティングの健全な発展を目的とした「WOMマーケティング協議会」の設立に向けて設立準備会が活動を開始しており、2月26日には「クチコミと広告の境界線はどこなのか」「ブロガーと企業の良好な関係を目指して、どこまで情報開示すべきか」をテーマに研究会が開催される。

　業界としては正念場だが、すでに問題点の洗い出しを始めている関係者のブログもあり、建設的な議論が展開されそうだ。

【関連記事】
・ペイ・パー・ポスト。愛すべき5つの理由
・ペイパーポスト問題の本質は「消費者を欺くこと」