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電通とCARTA ZERO、地上波テレビ広告のリアルタイム買付・運用サービスを「BoosTV」に刷新

 電通とCARTA ZEROは、2025年7月に提供を開始した地上波テレビ広告のリアルタイム入札・買付および運用サービスを機能強化し、2026年10月1日より「BoosTV(ブースティービィー)」として刷新する。

 これまで対象としていた日本テレビ放送網(以下、日本テレビ)の広告枠に加え、読売テレビ放送と中京テレビ放送が参画し、配信エリアは関東から関西・中部へ拡大する。

 BoosTVは、日本テレビが開発した「Ad Reach MAXプラットフォーム」のプロダクト「AdRM-EXchange」を通じて地上波テレビ広告の在庫を取り扱うサービスだ。デジタル広告のようにインプレッションベースで入札・買付や運用を行えるとともに、配信状況を踏まえてテレビ広告の出稿を最適化できる。

 今回、2局の追加により関東・関西・中京の都市圏が網羅され、推計配信対象人口は約7,000万人(2026年9月時点)となる。複数エリアを横断した広告展開や、地域特性に応じたコミュニケーション施策の実施などが可能になる。

 また、国内電通グループが保有する独自のデータやソリューションとAdRM-EXchangeを連携させ、データを活用したテレビ広告のプランニングや運用、効果検証を行える環境を整える。今後は外部データとの連携や機能拡充を予定しており、テレビとデジタルの共通プランニングの実現を図る。

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2026/10/09 13:30 https://markezine.jp/news/detail/77753

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