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海外ブランド購入、中高年層に「セール価格でのみ購入」比率が高い傾向【矢野経済研究所調査】

 現在、消費増税に対する消費者の反応に注目が集まっているが、海外ブランド商品購入について「影響はない・影響は少ない」とする回答が全体の66.2%、「影響がある・影響が大きい」とする回答は13.2%と、海外ブランドユーザーは一般的な予想に反して、さほど影響がないことがわかった。

 海外ブランド市場におけるディスカウント販売が常態化しつつあるなか、全体では「通常価格のみで購入」が4.2%、「通常価格で購入することが多い」が27.2%となっている一方で、「セール価格で購入することが多い」が46.0%、「セール価格のみで購入」が22.6%という結果となった。年代別にみた場合、年齢層が若い世代(37歳以下)の方が「通常価格で購入することが多い」傾向にあり、中・高年層(38歳以上)は「セール価格のみで購入」する比率が高くなっている。

 有力ブランドに対するユーザー評価で総合評価の最も高かったの「ルイ・ヴィトン」16.3ポイント、次いで「エルメス」14.9ポイント、「バーバリー」14.3ポイント.「グッチ」13.9ポイント。ユーザー評価の高いブランドは、国内の海外ブランド市場における販売規模とおおよそ比例していることから、こうしたユーザー評価の高さが海外ブランドの購買行動に直接的に結びついているものと考える。

【調査概要】
調査期間:2013年6月
調査対象:過去2年内に海外ブランド商品(Tシャツを除くアパレル製品、バッグ、革小物、シューズ、腕時計を対象)を購入したことがある、関東(1都6県)及び関西(2府4県)地区在住18~69歳の男女6,220名(男性3,018名、女性3,202名)
本アンケート調査における海外ブランド商品とはTシャツを除くアパレル製品、バッグ、革小物、シューズ、腕時計を対象とする。

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