TubeMogul、Adap.tv(2013年8月にAOLが買収)、Turn、Videology…動画広告プラットフォームを提供するサプライヤーの日本参入が相次いでいる。盛り上がりを見せる動画広告市場をキーパーソンはどう見ているのか。日本のアドテクノロジー第一人者であるデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(以下、DAC)取締役 CTOの徳久昭彦氏とTubeMogul JAPAN代表取締役の狩野昌央氏に聞いた(聞き手:松矢順一氏)。
動画広告の成長フェーズは3つに分かれる
── 昨今、動画広告市場の成長が著しいですが、まずはこれまでの経緯を振り返りたいと思います。1995年ごろから国内でインターネット上のバナー広告が配信されはじめました。デジタル広告黎明期からTVCM素材を使用した動画広告活用、検証は数多くありましたが、いままでどのような取り組みがされてきたのか教えてください。
TubeMogul JAPAN 代表取締役 兼 CEO 狩野昌央氏(写真左)
徳久:当社としては動画の成長段階を3つのフェーズに分けて捉えております。ざっくり申し上げると、第1期、第2期は、コンテンツ/ユーザー環境/メディア側の準備期間だったと認識しておりまして、いまはまさに第3期に差し掛かったところと考えております。
第1期はインターネット広告の黎明期であった2002年頃を指します。「マルチバンドCM」として、DACとサイバーウィングとJストリームでディスプレイ広告枠内のインバナーを開始したのが始まりと考えています。回線速度がとても遅く、インターネット用の動画広告もほとんどなかった時代です。GIF、JPEG、FLASH等を利用しながら実証実験を繰り返してきました。
当時は映像・音楽・タレント事務所等との著作権に関して取り決めが曖昧だったため、インターネットへのTVCM素材の転用に広告会社や広告主も消極的でした。かつインフラ環境整備もこれからでしたので、結果的に花開くことはありませんでした。
第2期は、2005年にUSENグループが始めたパソコンで見ることができる完全無料動画配信サービス『GyaO!(ギャオ)』から始まります。テレビ同様の広告収入モデルでスタートしました。
2009年には、Yahoo!動画と統合されて、既存テレビ局や出版社とのコンテンツシナジーが始まります。クロスメディアでの仕掛けやテレビで放送されたアーカイブコンテンツが掲載される感じではありましたが、この時期に動画広告が本格的にスタートしました。
いずれより動画が広告に利用されるタイミングが来ることは分かっておりましたので、広告配信の実験やマーケット調査、欧米動向ウォッチなどを私たちは続けておりました。
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松矢 順一(マツヤ ジュンイチ)
株式会社アサツーディ・ケイ クロスコミュニケーション局を経て、伊藤忠商事株式会社情報産業部門でデジタルマーケティングを担当し、株式会社ADKインタラクティブ取締役就任。その後、楽天株式会社メディア事業副事業長を経て株式会社Tube Mogul執行役員就任。著書には共著で『次世代広告コミュニケーション』『トリプルメディアマーケティング』。
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