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カントリーマネージャー新谷氏に聞く、急成長する米大手DSP「The Trade Desk」の魅力


 アタラ合同会社が運営するメディア「Unyoo.jp」から、コラムやキーパーソンへのインタビュー記事をピックアップして紹介する本連載。今回は、アタラ 取締役 COOの有園氏が、米大手DSP「The Trade Desk」のカントリーマネージャーを務める新谷哲也氏に行ったインタビューの要約版です。

電通を飛び出して、米大手DSP「The Trade Desk」へ

The Trade Desk Country Manager, JAPAN 新谷哲也氏
2014年7月より米国大手DSPであるThe Trade Desk, Inc.にCounty Managerとして入社。日本市場における同社サービスのローンチを担当し、現在は各広告会社やトレーディングデスクへの拡大を主に担当している。同社入社以前は電通において10年間デジタルビジネスに従事。1999年よりインターネット広告およびアドテクノロジー関連事業に携わり、これまで様々なインターネット広告関連のサービスの企画・開発や立ち上げを担当した。

有園:2014年7月からThe Trade Deskの日本のCountry Managerである新谷哲也さんに、お話を伺います。私と新谷さんは10年くらいの付き合いです。初めてお会いしたのは、新谷さんが電通にいらっしゃった時でした。

新谷:そうですね。電通へ入った当初は、インターネット・メディア部にいました。トラッキングツールや第三者配信などのアドテクノロジー関連サービスはもちろんのこと媒体社も担当していました。2005年に24/7RealMediaのDecideDNAという 検索連動型広告の自動入札ツールに出会って24-7Searchの設立に関わり、そのままサーチの担当になりました。そこから約5年間、サーチを担当することになり、そこで有園さんと出会ったわけですね。当時、有園さんとは検索とマス連動のキャンペーンをどのように成功へ導くか、大手広告主に検索を広げるにはどうしたらいいかを、有園さんや競合会社の博報堂とも協力しながらやりましたね。

有園:お世話になりました。

新谷:2010年の秋に電通に戻ってからは、主に、グループ会社のお手伝いをしていました。投資業務のサポートをしたりグループ会社のサポートをしたり。

有園:そういう経歴の新谷さんがThe Trade Deskに興味を持って電通を飛び出し、同社の日本の代表に就かれたのは、どのようなきっかけがあったのでしょうか。

新谷:お話しできることは二つあります。まず、10年以上前からトラッキングツールや第三者配信などのデジタル広告の効果測定、サーチを担当してからも効果改善の業務など、ずっとデジタル広告の最適化に携わってきました。皆さんもご存知のとおり、いまはインターネット広告のプログラマティックな取引が増えてきており、私の経験が生かせるのではないかと思ったからです。もう一つは、これまでの経験をもっと業界の役に立てたいと思ったからです。自分がプログラマティック取引のど真ん中で仕事をすることで、業界に何か寄与できるのではないかと。

急成長するThe Trade Desk/重要取引先はグローバルエージェンシー

有園:私が知る限り、The Trade Deskはアメリカで急成長している会社です。株式公開している会社ではないので具体的な数字は表に出ていませんが、聞いている話では伸びていると。フォーブス(Forbes)でも注目されて記事になっていたとか。

新谷:フォーブスのAmerica’s Most Promising Companies Listという、現在、急成長中の会社のランキングがあって、ことしの1月に9位にランキングされました。グローバルでは、2014年末で約180名のスタッフを抱える会社です。

参照:America’s Most Promising Companies List(Forbes)

有園:2009年に設立して、5年ほどでフォーブスにランキングされる会社になったわけですね。ワールドワイドでオフィスはアメリカ、日本の他は、どこにあるんですか。

新谷:全部で14か所あります。アメリカ以外の事務所がある国は、イギリス、ドイツ、シンガポール、オーストラリア、韓国、日本、そしてブラジルです。

有園:意外とアジアに持っていますよね。オーストラリアもアジアですよね。結構、アジア重視できているのかなと思っているのですか。

新谷:私たちの重要な取引先は、いわゆるグローバルエージェンシーです。彼らの要求、ニーズに応えることが僕らの戦略の一つです。アジアに注力しているというよりは、グローバルの大手のグローバルエージェンシーの要求、ニーズに応えた結果と考えて良いのではないでしょうか。

有園:いま重要な話が出ました。グローバルエージェンシーのニーズに応えた結果ということですが、ビジネスモデルとして、広告会社もしくはトレーディングデスクを顧客としていて、広告主とは直接取引しないのでしょうか。

新谷:広告主とのダイレクトな取引はグローバルで一件もありません。

有園:一件もないって、すごいですね。その理由はなんですか。

新谷:我々の創業者であるジェフ・グリーン(Jeff Green)は、2004年にAdECNというアドエクスチェンジを設立しました。その後その会社は2007年にマイクロソフトに買収されJeffもしばらくマイクロソフトにいたのですが、2009年にThe Trade Deskを設立しました。SSPとDSPのバイサイドとセルサイドの両方を、彼は経験しています。彼が常日頃言っているのが「透明性を高めなければならない」ということです。透明性が高い情報を広告会社やトレーディングデスクへご提供し、一緒になって広告主の効果を高めていく、ということです。広告主とダイレクトにやるのではなく、広告会社、トレーディングデスクの皆様と一緒に業界を育てていくんだという戦略になっていると。

有園:なるほど。

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この記事の著者

有園 雄一(アリゾノ ユウイチ)

Regional Vice President, Microsoft Advertising Japan早稲田大学政治経済学部卒。1995年、学部生時代に執筆した「貨幣の複数性」(卒業論文)が「現代思想」(青土社 1995年9月 貨幣とナショナリズム<特集>)で出版される。2004年、日本初のマス連動施策を...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2016/03/11 20:46 https://markezine.jp/article/detail/22430

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