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『MarkeZine』(雑誌)

第106号(2024年10月号)
特集「令和時代のシニアマーケティング」

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定期誌『MarkeZine』特集

アドベリフィケーションで広告費を最適化する発想

 日本でアドベリフィケーションの必要性が指摘され始め、2年近くが経過した。先進企業を中心に専用の計測ツールの導入も増え、メディアサイドでもツール導入を広告在庫の信頼性の担保に活用するケースも出てきている。ただ、全体としてはまだ「策を講じるのが常識」とまではいかず、また「費用は広告主が負担すべきなのか」という議論もあるようだ。グローバルでアドベリフィケーションツールを展開するインテグラル アド サイエンス(IAS)の山口武氏に、現状の課題と直近の潮流について解説してもらう。

※本記事は、2018年12月25日刊行の定期誌『MarkeZine』36号に掲載したものです。

ネガティブ排除からプラスへ転換する潮流

 アドベリフィケーション(以下、アドベリ)は、広告価値毀損測定の仕組みやツールのことを指し、ビューアビリティ、ブランドセーフティ、アドフラウド(広告詐欺)の主に3つの問題への対策として活用されています。日本でこれらの問題が顕在化し、対策や議論が起き始めてからまだ2年ほどですが、既に大手メディアでの報道も続いています。

 2017年末の『週刊東洋経済』の特集「ネット広告の闇」では、主にブランド毀損に焦点を当てて掘り下げていました。一方、2018年9月にはNHK『クローズアップ現代+』でも「追跡!ネット広告の“闇”」という特集が組まれました。こちらは不正インプレッションにフォーカスし、電通デジタルやヤフーの担当者取材を交え、広告を売る代理店からプラットフォーマーまで注目が集まっていることを感じさせました。

 闇と言うと、さも暗い印象を与えます。もちろん、詐欺行為や広告費の流れを考えると否定できないのですが、少し流れは変わりつつあります。アドベリは確かに「マイナスをゼロにする/リスクをなくす」という視点で注目されましたが、現在は一部の先進企業で「ゼロからプラスへ」という発想で活用され始めています。

 というのは、正しい計測によって広告費の無駄を省き、それを新たに良質なメディアに投じれば、あらゆるパフォーマンスを向上できるからです。仮にCPMやCPCが上がっても、それを上回る度合いでCPAの改善や良質な顧客の獲得ができ、LTVの観点からもビジネスにプラスをもたらすこともできます。実際、我々のクライアントでも、始めはブランド毀損・不正インプレッションの把握と対策の相談がきっかけでも、ビューアビリティを考慮した運用をするうちに前述のような“プラス面”に気づき、それを主軸にマーケティングにアドベリを組み込み始めている企業が複数あります。

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この記事の著者

山口 武(ヤマグチ タケシ)

Integral Ad Science Japan株式会社 アカウント・エグゼクティブ

ニューヨーク大学ティッシュ芸術学部卒。2006年、Oddcast, Inc. 入社。2008年、Experian Marketing Solutions, Inc(ニューヨーク本社)にて大手広告主のマーケティングキャ...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2018/12/25 13:15 https://markezine.jp/article/detail/29959

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