MarkeZineニュース

電通、2018年日本の広告費を発表　ネット広告費が1兆7,000億円超え／地上波テレビ広告費に迫る

MarkeZine編集部[著]

2019/02/28 15:45

通知

　電通は、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2018年（平成30年）日本の広告費」を発表した。

総広告費は、前年比102.2％の6兆5,300億円に

　2018年の日本の総広告費は、戦後最長といわれる景気拡大にともない、6兆5,300億円（前年比102.2％）となり、7年連続でプラス成長となった。なお、2018年の名目国内総生産（GDP）に対する総広告費の比率は1.19％である。

「インターネット広告費」が1兆7,589億円に／「地上波テレビ広告費」の1兆7,848億円に迫る

　媒体別に見ると、前年に引き続き運用型広告、動画広告（SNS上での活用も増加）の成長がさらに加速した｢インターネット広告費｣は、1兆7,589億円（前年比116.5％）と5年連続で二桁成長となった。構成比も総広告費全体の26.9％となり、「地上波テレビ広告費」の1兆7,848億円に迫っている。

　2018年から推定を開始した「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費（※）」は、582億円だった。なお、「インターネット広告媒体費」は、1兆4,480億円（同118.6％）と、前年より2,274億円増加した。

　一方、「マスコミ四媒体広告費（衛星メディア関連も含む）」は、2兆7,026億円（同96.7％）と4年連続して減少。｢プロモーションメディア広告費｣も、2兆685億円（同99.1％）と、4年連続での減少となった。うち「展示・映像ほか」については、7年連続のプラス成長している。

※マスコミ四媒体由来のデジタル広告費とは、マスコミ四媒体事業社などが主体となって提供するインターネットメディア・サービスにおける広告費のこと。新聞デジタル、雑誌デジタル、ラジオデジタル、テレビメディアデジタルのことで、これらのデジタル広告費はマスコミ四媒体広告費には含まれない。なお、テレビメディアデジタルの内訳である「テレビメディア関連動画広告」は、キャッチアップなど動画配信タイプへのインターネット広告費のことを指す。