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電通、2018年日本の広告費を発表 ネット広告費が1兆7,000億円超え/地上波テレビ広告費に迫る

 電通は、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2018年(平成30年)日本の広告費」を発表した。

総広告費は、前年比102.2%の6兆5,300億円に

 2018年の日本の総広告費は、戦後最長といわれる景気拡大にともない、6兆5,300億円(前年比102.2%)となり、7年連続でプラス成長となった。なお、2018年の名目国内総生産(GDP)に対する総広告費の比率は1.19%である。

「インターネット広告費」が1兆7,589億円に/「地上波テレビ広告費」の1兆7,848億円に迫る

 媒体別に見ると、前年に引き続き運用型広告、動画広告(SNS上での活用も増加)の成長がさらに加速した「インターネット広告費」は、1兆7,589億円(前年比116.5%)と5年連続で二桁成長となった。構成比も総広告費全体の26.9%となり、「地上波テレビ広告費」の1兆7,848億円に迫っている。

媒体別広告費
媒体別広告費

 2018年から推定を開始した「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費(※)」は、582億円だった。なお、「インターネット広告媒体費」は、1兆4,480億円(同118.6%)と、前年より2,274億円増加した。

 一方、「マスコミ四媒体広告費(衛星メディア関連も含む)」は、2兆7,026億円(同96.7%)と4年連続して減少。「プロモーションメディア広告費」も、2兆685億円(同99.1%)と、4年連続での減少となった。うち「展示・映像ほか」については、7年連続のプラス成長している。

※マスコミ四媒体由来のデジタル広告費とは、マスコミ四媒体事業社などが主体となって提供するインターネットメディア・サービスにおける広告費のこと。新聞デジタル、雑誌デジタル、ラジオデジタル、テレビメディアデジタルのことで、これらのデジタル広告費はマスコミ四媒体広告費には含まれない。なお、テレビメディアデジタルの内訳である「テレビメディア関連動画広告」は、キャッチアップなど動画配信タイプへのインターネット広告費のことを指す。

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2019/02/28 15:45 https://markezine.jp/article/detail/30509

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