EC専業のマガシークがコロナ禍で受けた思わぬ打撃

　新型コロナウイルスの感染拡大により、多くの産業が打撃を受けた。実店舗が購買の中心であったアパレル業界もその1つだ。アパレルECモールの「MAGASEEK」と「d fashion」を運営するマガシークの小手川氏は、コロナ禍による業界への影響を以下のように語る。

　「2020年4月の緊急事態宣言によってオンラインショッピングの需要が一気に高まり、弊社にとっては追い風となりました。一方で、仕入先であるメーカー様が実店舗のクローズを受けて生産を縮小したり、SDGsの広まりで大量生産／消費の見直しが叫ばれたりと、アパレル業界の商習慣が変化していることを強く実感した1年でもありました」（小手川氏）

　EC需要が高まるにつれ、アパレルメーカーが自社ECサイトの運用を本格化する動きも目立つようになったという。デジタルマーケティングに力を入れる企業が増えたことで、それまではマガシークのようなモール運営側に集中していたデジタル領域の人材がメーカーに流出。小手川氏は「自社の優位性が出しづらくなってきた」と述べる。

　企業のマーケティング支援事業を展開するReproが行った「Webサイト活用状況に関するアンケート調査2021年版」によると、自社のデジタルマーケティングに関する課題として「人材不足」を挙げる声が最も多かったという。

あえて兼任体制を敷きメンバーの事業理解を促進

　この結果をふまえ、Reproの岡野氏は「アパレル業界に限った話ではありませんが、専任の担当者がいない企業は施策のPDCAを回しづらく、成果につなげにくい傾向があります」と指摘した。

　そんな中、マガシークでは専任担当者を配置せず、あえて兼任体制を推奨。その意図について小手川氏はこう語る。

　「メンバーが業務を積極的に兼任することにより、自身の事業理解につながります。事業全体を理解することでこなせる施策の幅が広がり、結果としてデジタル領域に強い人材へと育っていくんです。弊社ではデザイナーが毎朝自分の作ったクリエイティブの効果検証を行っていたり、ディレクターが自らメルマガを書いたりしています」（小手川氏）

　兼任体制を敷く以前は、MAGASEEKとd fashionという2つのECモールを異なる事業部が運営していた。ところが2020年10月、人材のアロケーションを理由に事業部を統合。小手川氏がコンシューマサイト事業本部の本部長として組織体制への変革を行った。