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MarkeZine RESEARCH

【今年の〆切は9月30日!】2021年実施アンケートの調査結果をダイジェストでご紹介

 MarkeZineの調査プロジェクト「MarkeZine Reserach(マーケジン リサーチ)」の一環として、マーケティングに関するアンケート調査を開始しました。読者の皆さんからお声を募るとともに、本稿では昨年の調査より売上・予算・施策の変化に関する調査をダイジェストでご紹介します。

マーケティング最新動向調査を開始!

 MarkeZineでは、2022年9月30日まで、マーケティングの最新動向を探るためのアンケート調査を実施しています

 日本のマーケティングの最前線に立つMarkeZine読者の皆さまのお声を調査・分析し、その結果をwebや定期誌の記事、より詳細な調査資料でご共有していきたいと思います。ぜひ、アンケート調査にご協力いただけますと幸いです。

 『マーケティングの課題とデジタル活用に関するアンケート調査』

 ・実施期間:2022年8月22日~9月30日

 ・回答はこちらから!

 ・回答者特典

  希望者全員:調査資料刊行前に調査サマリー(PDF版)をご提供

  抽選で20名様:Amazonギフト券5,000円分をプレゼント

 ※1.本調査は【株式会社翔泳社】による提供です。本調査についてのお問い合わせはAmazonではお受けしておりません。support@markezine.jpまでお願いいたします。

 ※2. AmazonはAmazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。

調査に見る、コロナ禍の影響とは?

 ここからは2021年に実施したアンケートの調査結果(『マーケティング最新動向調査 2022』に収録)から「売上・予算・施策の変化」についてダイジェストでご紹介したいと思います。2022年現在はどうなっているか、また、来年はどうしていくのか?を考える一助となれば幸いです。

回答者属性

 2021年実施時のアンケートについて、回答者の年代は20代が14.6%、30代が24.7%、40代が33.4%、50代以上が27.4%となっています。また、業種は「情報・通信」が31.9%と突出しており、「広告」の10.1%、「流通・小売」の6.2%が続きました。その他の業種は数%程度。そのうち広告主が52.3%となっており、広告会社やベンダー、媒体社、マーケティング支援会社と合わせてほぼ半々です。BtoBは65.2%、BtoC(BtoBtoC、CtoCを含む)は34.8%でした。

 回答者の役職は「マネジメントクラス」(6.7%)、「ディレクタークラス」(3.7%)、「マネージャークラス」(31.0%)、「リーダークラス」(22.4%)で合計63.8%。「一般社員」は29.8%であることから、社内で施策やツール導入の決定権限を持つと考えられる層が過半数を占めている。

販売チャネル別に見る売上の変化

 最初に紹介するのは「売上の変化(チャネル別/昨年比)」です。2020年と比べて2021年の売上がどのように変化したのかをチャネル別にたずねました。

2020年と比べて2021年の広告予算はどのように変化したか
2020年と比べて2021年の広告予算はどのように変化したか

 「増えた」の回答が最も多かったのは「自社ECサイト」で19.4%。「直接営業」が15.0%、「ECマーケットプレイス(他社が運営するショッピングモール)」が13.6%となりました。

広告予算はどう変化したか

 次に、広告予算の変化(オンライン<デジタル>/昨年比)を見ていきましょう。

2020年と比べて2021年のオンライン<デジタル>広告予算はどのように変化したか
2020年と比べて2021年のオンライン<デジタル>広告予算はどのように変化したか

 昨年と比べて予算が増えたオンライン広告で最も回答が多かったのは「検索連動型広告」の31.5%となりました。「動画広告」の24.8%、「ディスプレイ(静止画バナー)広告」の24.3%、「インフィード広告」の20.4%が続きます。

 「減った」という回答は「ディスプレイ(静止画バナー)広告」の7.4%が最多でしたが、どの広告も「減った」の割合は「増えた」に比べて小さく、「変わらない」という回答と合わせて、オンライン広告を積極的に減らそうとする動きは見られません。

 しかし、2020年に実施したアンケート調査の結果と比較すると、1年で予算が「減った」という回答が全体で約1ポイント増加しています。特に「アフィリエイト広告」は2ポイント、「検索連動型広告」が1.8ポイントと増加割合が大きいです。コロナ禍2年目となり、1年目の状況を受けて広告予算の見直しが進んだと考えられます。

マーケティング施策とツールの予算の変化

 続いて広告予算の変化とともに、自社のサイトやアプリ、ECサイトに関するマーケティング施策とツールの予算についても紹介します。こちらも2020年と比べて2021年にどう変化したかを質問しています。

2020年と比べてマーケティング施策とツールの予算はどのように変化したか
2020年と比べて2021年のマーケティング施策とツールの予算はどのように変化したか

 「増えた」という回答が最も多かったのは「コンテンツマーケティング(情報メディア、ブログなどによる情報発信)」の34.6%。「動画コンテンツ配信」の28.0%、「アクセス解析・効果測定」の24.9%が続く。「SEO」「メール配信・プッシュ通知」「Web接客・チャット」も20%を超えており、予算注力の度合いがうかがえます。

 「減った」という回答については、最も多かったもので「SEO」の4.2%でした。他の施策も2~3%台で、大きな減少傾向は見られません。

 しかし、実施しているか否かに着目すると、「ライブ配信・ライブコマース」では「実施していない」の回答が49.3%なのに対し、「アクセス解析・効果測定」が16.6%とかなりの開きがあります。他、「増えた」「変わらない」「減った」という回答を合わせて「実施している」と捉えると、「実施している」が50%を割っている施策が「アクセス解析・効果測定」に加えて「レコメンドエンジン」「Web接客・チャット」「ライブ配信・ライブコマース」となります。

 昨年の調査と比較すると、実は「変わらない」という回答が全項目で増えており、「増えた」という回答が全項目で減っています。コロナ禍でのデジタルマーケティングについてはある程度方向性が見えたということかもしれません。一方で、各施策ともに国内での普及にはまだまだ伸び代があると見ることもできます。

ソーシャルメディア施策の変化

 最後に、や不可欠となったソーシャルメディアに絞った施策についても見ていきましょう。

2020年と比べてソーシャルメディアに関する施策・ツールの予算はどのように変化したか
2020年と比べてソーシャルメディアに関する施策・ツールの予算はどのように変化したか

 予算が「増えた」という回答が最も多かったのは「SNSのアカウント開設・運用」の28.0%で、「インフィード広告(タイムラインに表示される広告)」の17.3%、「インフルエンサー/アンバサダー/ファンマーケティング」の14.1%が続きました。

 「減った」という回答はいずれも2~3%台で目立たないが、昨年と比べると「減った」が増加傾向にあり、「増えた」も全体を通して減少しています。

 「実施状況を見ると、「SNSのアカウント開設・運用」と「ソーシャルリスニング分析」を除くとどの施策も40%に至っていません。予算の増減も加味すれば、アカウント運用はしていても、より積極的なソーシャルメディア施策にまでは踏み込めていないようです。

 この結果をご覧になって、変化は感じていますか?下記のアンケートの回答フォームより教えていただけましたら幸いです。

 本アンケートの結果も皆さまにご共有できればと思いますが、アンケートにご協力いただいた方には、いち早く調査結果のサマリー(PDF)をお届けします!また、抽選で20名に5,000円分のギフトカードが当たります。

 本記事でご紹介した調査結果やグラフ画像を収録した資料集『マーケティング最新動向調査 2022』も好評発売中!
 アンケート調査の結果に加え、広告市場や消費者、主要プラットフォーマーといったマーケティングを取り巻く動向をまとめた全4章。御社の施策立案や次期計画のご参考に、社内教育にお役立ていただけましたら幸いです。

★資料集のサンプルや詳細は商品サイトでご確認いただけます。

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MarkeZine RESEARCH(マーケジンリサーチ)

MarkeZineの記事会員約295,000名、メール会員約207,000名(2020年12月時点)という会員基盤と、取材・編集で培ってきたノウハウを活用し、専門メディアならではの中立・公平な調査結果やデータを広く提供していく調査プロジェクト。マーケティングに携わる多くの方々の声を集めて、現在の課題や今後のマーケティングの方向性などを明らかにするレポートを発表しています。https://markezine.jp/research/

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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2022/09/29 12:30 https://markezine.jp/article/detail/40147

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