マーケティング最新動向調査を開始！

　MarkeZineでは、2022年9月30日まで、マーケティングの最新動向を探るためのアンケート調査を実施しています。

　日本のマーケティングの最前線に立つMarkeZine読者の皆さまのお声を調査・分析し、その結果をwebや定期誌の記事、より詳細な調査資料でご共有していきたいと思います。ぜひ、アンケート調査にご協力いただけますと幸いです。

調査に見る、コロナ禍の影響とは？

　ここからは2021年に実施したアンケートの調査結果（『マーケティング最新動向調査 2022』に収録）から「売上・予算・施策の変化」についてダイジェストでご紹介したいと思います。2022年現在はどうなっているか、また、来年はどうしていくのか？を考える一助となれば幸いです。

回答者属性

　2021年実施時のアンケートについて、回答者の年代は20代が14.6％、30代が24.7％、40代が33.4％、50代以上が27.4％となっています。また、業種は「情報・通信」が31.9％と突出しており、「広告」の10.1％、「流通・小売」の6.2％が続きました。その他の業種は数％程度。そのうち広告主が52.3％となっており、広告会社やベンダー、媒体社、マーケティング支援会社と合わせてほぼ半々です。BtoBは65.2％、BtoC（BtoBtoC、CtoCを含む）は34.8％でした。

　回答者の役職は「マネジメントクラス」（6.7％）、「ディレクタークラス」（3.7％）、「マネージャークラス」（31.0％）、「リーダークラス」（22.4％）で合計63.8％。「一般社員」は29.8％であることから、社内で施策やツール導入の決定権限を持つと考えられる層が過半数を占めている。

販売チャネル別に見る売上の変化

　最初に紹介するのは「売上の変化（チャネル別／昨年比）」です。2020年と比べて2021年の売上がどのように変化したのかをチャネル別にたずねました。

　「増えた」の回答が最も多かったのは「自社ECサイト」で19.4％。「直接営業」が15.0％、「ECマーケットプレイス（他社が運営するショッピングモール）」が13.6％となりました。

広告予算はどう変化したか

　次に、広告予算の変化（オンライン＜デジタル＞／昨年比）を見ていきましょう。

　昨年と比べて予算が増えたオンライン広告で最も回答が多かったのは「検索連動型広告」の31.5％となりました。「動画広告」の24.8％、「ディスプレイ（静止画バナー）広告」の24.3％、「インフィード広告」の20.4％が続きます。

　「減った」という回答は「ディスプレイ（静止画バナー）広告」の7.4％が最多でしたが、どの広告も「減った」の割合は「増えた」に比べて小さく、「変わらない」という回答と合わせて、オンライン広告を積極的に減らそうとする動きは見られません。

　しかし、2020年に実施したアンケート調査の結果と比較すると、1年で予算が「減った」という回答が全体で約1ポイント増加しています。特に「アフィリエイト広告」は2ポイント、「検索連動型広告」が1.8ポイントと増加割合が大きいです。コロナ禍2年目となり、1年目の状況を受けて広告予算の見直しが進んだと考えられます。

マーケティング施策とツールの予算の変化

　続いて広告予算の変化とともに、自社のサイトやアプリ、ECサイトに関するマーケティング施策とツールの予算についても紹介します。こちらも2020年と比べて2021年にどう変化したかを質問しています。

　「増えた」という回答が最も多かったのは「コンテンツマーケティング（情報メディア、ブログなどによる情報発信）」の34.6％。「動画コンテンツ配信」の28.0％、「アクセス解析・効果測定」の24.9％が続く。「SEO」「メール配信・プッシュ通知」「Web接客・チャット」も20％を超えており、予算注力の度合いがうかがえます。

　「減った」という回答については、最も多かったもので「SEO」の4.2％でした。他の施策も2～3％台で、大きな減少傾向は見られません。

　しかし、実施しているか否かに着目すると、「ライブ配信・ライブコマース」では「実施していない」の回答が49.3％なのに対し、「アクセス解析・効果測定」が16.6％とかなりの開きがあります。他、「増えた」「変わらない」「減った」という回答を合わせて「実施している」と捉えると、「実施している」が50％を割っている施策が「アクセス解析・効果測定」に加えて「レコメンドエンジン」「Web接客・チャット」「ライブ配信・ライブコマース」となります。

　昨年の調査と比較すると、実は「変わらない」という回答が全項目で増えており、「増えた」という回答が全項目で減っています。コロナ禍でのデジタルマーケティングについてはある程度方向性が見えたということかもしれません。一方で、各施策ともに国内での普及にはまだまだ伸び代があると見ることもできます。

ソーシャルメディア施策の変化

　最後に、や不可欠となったソーシャルメディアに絞った施策についても見ていきましょう。

　予算が「増えた」という回答が最も多かったのは「SNSのアカウント開設・運用」の28.0％で、「インフィード広告（タイムラインに表示される広告）」の17.3％、「インフルエンサー／アンバサダー／ファンマーケティング」の14.1％が続きました。

　「減った」という回答はいずれも2～3％台で目立たないが、昨年と比べると「減った」が増加傾向にあり、「増えた」も全体を通して減少しています。

　「実施状況を見ると、「SNSのアカウント開設・運用」と「ソーシャルリスニング分析」を除くとどの施策も40％に至っていません。予算の増減も加味すれば、アカウント運用はしていても、より積極的なソーシャルメディア施策にまでは踏み込めていないようです。

　この結果をご覧になって、変化は感じていますか？下記のアンケートの回答フォームより教えていただけましたら幸いです。

　本アンケートの結果も皆さまにご共有できればと思いますが、アンケートにご協力いただいた方には、いち早く調査結果のサマリー（PDF）をお届けします！また、抽選で20名に5,000円分のギフトカードが当たります。